九州・沖縄地方の主要求人メディア｜求人サイトから折込チラシまで紹介

九州・沖縄地方で地元人材やUIJターン人材を探すなら、地方特化型の求人メディアに注目すると、欲しい人材を見つけやすくなります。

この記事では、九州・沖縄地方の主要求人メディアについて、求人サイト・新聞折込・フリーペーパーなど幅広い媒体をご紹介します。

主に九州全域を対象とする求人メディア

一口に九州といっても広いため、九州全域で採用活動を検討している場合は、九州７県を網羅するメディアを利用した方が便利です。

以下、九州全域を対象とする求人メディアをご紹介します。

あつまるくん／あつナビ

https://atsumaru.jp/area/1

あつまるくん（フリーペーパー）、あつナビ（Web）は、九州全域と東海・名古屋の求人情報を網羅する求人メディアです。

情報量が多いフリーペーパーと、検索機能に優れたWebサイトを掛け合わせることで、より多くの求職者に向けて情報を発信できます。

スマートフォンやタブレットでの閲覧もスムーズにでき、複数枚の画像をアップすることで、社内の雰囲気やアピールポイントを分かりやすく伝えられます。

また、会社の雰囲気のバロメーター化や、詳細なテキスト情報の追加などによって、求職者が安心して応募できるようなページ構成を実現できます。

主に福岡県向けの求人メディア

九州で人口がもっとも多い県である福岡県では、概ね1.0～1.2倍の間で推移しているものの、有効求人倍率は微増傾向にあります。

採用活動を進める際は、有効求人倍率が高まることを想定して、地域密着型の求人メディアを選択肢の中に含めましょう。

はたらくぞドットコム

https://www.hatarakuzo.com/

はたらくぞドットコムは、地元有名企業や積極採用中の求人などを数多く掲載する、成果報酬型の求人メディアです。

雇用形態にこだわりなく、福岡で働きたい人向けの求人を多数掲載しているので、全国規模の求人サイトに比べてピンポイントで人材を探すことができます。

価格体系は「成功報酬型」となっていて、企業の登録から求人掲載・応募・面接までの間に発生する費用は一切ありません。

採用後の成功報酬も比較的安く抑えられているため、採用コストの節約につながります。

求人情報画面や管理画面はシンプルにまとまっており、応募者の既読を確認できる機能も備わっています。

原稿制作料が無料であること、電話・メールでのフォローが充実していることなどをメリットにあげている企業もあり、採用活動の効率化の観点からも魅力的です。

求人ふくおか

https://www.kyujin-fukuoka.com/

求人ふくおかは、その前身媒体である「求人情報あぱぱ」の時代から数えて、20年以上福岡で読まれてきた求人誌です。

Web媒体とも連動しており、数ある地域密着型求人メディアの中でも、長い歴史を持つものの一つと言えます。

2022年12月現在で、配布箇所は628箇所となっており、福岡県の幅広い地域をカバーしています。

Webと誌面の両方に掲載するのがお得ですが、Webまたは誌面のみの掲載もできるため、必要に応じて使い分けることができます。

掲載料金には、取材・デザイン・コピー・撮影代も含まれており、連載や回数チケットといった形での契約も可能です。

観光・旅行業界、事務・オフィスワークなど、Webサイトでは業種別の特集が組まれることもあり、自社求人の露出を増やすことに貢献します。

ジョブアンテナ福岡

https://fukuoka.jobantenna.jp/

ジョブアンテナ福岡は、企業と求職者の間で発生するコミュニケーションを中心とした求人マッチングサービスです。

20～30代の会員が中心で、毎月800人の新規登録があることから、若手を採用したい企業にとっては魅力的なメディアの一つです。

ダイレクトリクルーティングを想定したサービスで、スカウトという形で積極的に求職者に働きかけることができ、ミスマッチのリスク低減につながります。

また、発生する費用は掲載費用のみで、スカウト数・求人掲載数・採用人数のすべてが無制限という条件でサービスを利用できます。

主に佐賀県向けの求人メディア

2022年11月現在、佐賀県の有効求人倍率は1.34倍となっており、全国平均の1.35倍に比べればわずかに低いものの、採用活動の難易度は決して低くありません。

地元人材・UIJターン人材の確保に向けて、佐賀県向けの求人メディアを活用するメリットは大きいでしょう。

佐賀求人ドットコム

https://saga-kyujin.com/

佐賀求人ドットコムは、主に佐賀・唐津・武雄を中心とした求人を掲載しているメディアです。

佐賀県内では最大級の規模の求人を取り扱っており、転職相談などのサービスも行っていることから、県内の求職者が集まりやすいものと推察されます。

エリア・職種・雇用形態・給与・その他こだわりを指定して求人を選べるほか、エリアと希望職種を選択して求人を検索することもできるようになっています。

トップページ上では、新着求人やおすすめ求人もピックアップされるため、求職者に向けて自社の求人を露出する上で有利です。

さがジョブナビ

https://saga-job.jp/

さがジョブナビは、佐賀県で就職を希望する求職者と、人材を必要とする佐賀県内の企業とのマッチングを目的とした求人メディアです。

厚生労働大臣から無料職業紹介事業の許可を受けている「しごと相談室」の専任アドバイザーが、UJIターン人材・外国人材・高年齢人材についてマッチング支援を行うのが特徴です。

企業登録後は、県などが実施する説明会などの企業募集や、企業向けセミナーなどについてメールマガジン配信が受けられます。

また、求職者に対しては、オファー機能を使って直接アプローチができるため、自社のニーズに合った人材を探しやすいでしょう。

主に長崎県向けの求人メディア

長崎県内の求人に特化した求人メディアは、他県に比べると少ない傾向にあります。

ただ、まったくのゼロではないため、まずは次にご紹介するメディアを検討してみて欲しいと思います。

Nなび

https://n-navi.pref.nagasaki.jp/

Nなびは、長崎県が提供する求人メディアで、求職者と県内企業のマッチングを実現するために運営されています。

県内での就職を促進する目的で、合同企業面談会・業界研究などのイベント情報も提供しているため、若年者も含めて幅広い求職者にアプローチできるでしょう。

企業担当者は、登録されている求職者情報の検索・閲覧が可能で、求人情報を登録すれば求職者に連絡メールを送ることもできます。

自動メール配信を希望した場合、週に2回、希望した職種・勤務地の新規求職者情報がメールで配信されます。

求人ガイドPOWER

https://www.nagasaki-np.co.jp/rs/upload/2019/04/00c8e7e7c0f9df92c22e426055b5c321.pdf

求人ガイドPOWERは、長崎新聞社が提供する新聞広告です。

複数企業の連合広告のため、1社単独に比べて価格帯が安いのが特徴です。

求人面はすべてモノクロ印刷となっていますが、日曜日に掲載されるため、購読者に求人をチェックしてもらいやすいタイミングで自社求人を掲載できます。

Webサイトで求人を検索しない層に向けてアプローチしたい場合、有効な選択肢の一つになるでしょう。

主に大分県向けの求人メディア

湯布院・別府など、温泉街のイメージが強い大分ですが、2022年11月の有効求人倍率は1.40倍と高めです。

官公庁・民間ともに、地元人材・UIJターン人材の利用を想定した求人メディアを運営しているので、有効に活用しましょう。

FAVOita

https://favoita.com/

FAVOitaは、大分県が運営する求人メディアで、求人情報・企業情報に加えて、イベントやインターン情報も網羅するサイトです。

求人検索画面では、市区町村・職種・転勤の有無などで求人を検索できるほか、過去の採用出身校などをキーワード入力して検索でき、広い意味でミスマッチが起きにくい仕組みとなっています。

企業情報としては、所在地や業務内容などの基本情報のほか、紹介動画を掲載することもできます。

平均勤続年数や研修の有無など、求職者が気になる点についても包み隠さず掲載できますから、自社の労働環境をアピールしやすいでしょう。

天職大分

https://tenshoku-oita.com/

天職大分は、株式会社テレビ大分が運営する、動画メインの求人メディアです。

スタッフが実際に企業の取材・撮影を行い、CMと企業紹介動画を作成します。

企業紹介動画は、基本的に社員等へのインタビュー形式となり、自社でどのような経験ができるのかを求職者に伝える構成になっています。

会社情報や求人情報は、Webサイトでテキスト表示されるため、求職者は社内の雰囲気等を理解した上で応募に進みやすいでしょう。

主に熊本県向けの求人メディア

主に観光業・製造業が盛んな熊本県では、地域によって採用ニーズが異なります。

各地域の特徴を把握した上で就転職先を探したいと考える求職者は多いですから、地元密着型の求人メディアへの求人掲載は重要と考えてよいでしょう。

ワンストップジョブサイトくまもと

https://kumamoto.onestop-job.jp/

ワンストップジョブサイトくまもとは、熊本県が運営する求人メディアで、主に熊本県で働きたい人・移住したい人向けに、様々な情報を提供しています。

求人情報は無料で掲載でき、県が求人情報を積極的にPRする体制が整っていることが特徴です。

所定の条件を満たせば、移住支援金対象求人として自社の求人を掲載することが可能です。

また、従業員とその家族の満足度が高い・地域の雇用を大切にしているなどの要件を満たした企業は、熊本県が独自にスポットライトを当てる「ブライト企業」として紹介されます。

くまにち求人日曜版

http://web.kumanichi.com/qnavi/

くまにち求人日曜版は、熊本県内のシェアが67％以上の熊本日日新聞に掲載される新聞広告です。

過去に掲載された紙面は、Webサイトでも閲覧できます。

比較的安価に、雇用形態にかかわらず求人広告が掲載可能で、スポット的な採用にも活用できます。

掲載回数を増やした場合は、選んだ枠の大きさによって価格が割引されます。

主に宮崎県向けの求人メディア

宮崎県は、中高生の起業体験プログラムが宮崎県日南市で行われるなど、キャリア教育に積極的な地域の一つとして知られています。

温暖な気候のため、首都圏や他地域から移住を検討する人も多く、地元人材に加えてUIJターン人材にアプローチできるメディアを活用するメリットは大きいはずです。

インタークロス

https://www.inter-cross.com/

インタークロスは、宮崎県の求人情報にフォーカスした求人メディアで、求人情報の掲載以外に人材紹介・採用支援サービスも手掛けています。

宮崎県内では、約5,000社のネットワークと1,500社以上の採用支援実績を持ち、独自の求人・非公開求人も多数取り扱っています。

特に強化している職種は、IT・専門職・オフィスワークで、サービス利用者の年代は20～30代が中心です。

求人情報として掲載できる情報量も多く、社員の年代や正社員比率・仕事内容の説明など、写真やグラフを使って分かりやすく求職者にアピールできます。

運営会社の株式会社インタークロスでは、Web・デザインのスキルを身につけるための職業訓練も実施しており、放課後に学生向けの企業説明会を開いて自社のアピールにつなげている例もあります。

ふるさと宮崎人材バンク

https://www.back-to-miyazaki.jp/

ふるさと宮崎人材バンクは、宮崎への移住希望者と県内企業とをつなげる目的で運営されている求人メディアです。

宮崎県が運営しているため無料で利用でき、サイトの利用方法が分からない場合は、担当職員との電話または事業所訪問という形で丁寧に対応してもらえます。

サイトを通して、求職者からの応募希望のメールや、企業から求職者に向けたスカウトメールのやり取りが可能です。

移住支援金の対象求人は、スタンバイやバイトルなど、全国的な求人サイトに無料で求人情報を掲載できます。

求職者が求人情報をチェックすると、同時に企業情報も確認できるレイアウトになっているので、ミスマッチの予防につながります。

また、企業が求職者情報をチェックする際も、求職者の自己PRや職務経歴などをチェックできるため、自社の採用ニーズに合致する人材を見つけやすいでしょう。

主に鹿児島県向けの求人メディア

鹿児島県の有効求人倍率は、概ね1.3倍台で推移しています。

ただし、地域差が大きいことから、地元企業が求人を掲載する場合は、地域密着型・全国型のメディアを併用した方がよいでしょう。

求人かごしま

https://www.kyu-kago.com/

求人かごしまは、鹿児島県内の求人につき、様々な業種・職種を網羅する求人メディアです。

昼の仕事だけでなく、ナイト系の仕事も掲載されており、鹿児島県の幅広いニーズに応えています。

Webサイトは赤を基調としたデザインで、新着求人はWeb上で分かりやすく件数が紹介されており、一つひとつの求人が注目されやすいデザインとなっています。

求人の掲載期間は2週間で、枠の大きさによって料金が変わります。

フリーペーパーに関しては、スーパー・コンビニエンスストア・大型商業施設などに配置され、鹿児島市をはじめとする各都市500箇所に設置されます。

25～44歳の求職者がWebサイトにアクセスしており、女性の利用者の方が男性よりも多い傾向にあります。

タマリバ

https://www.tamariba.co.jp/

タマリバは、鹿児島で働きたい人材と、人材を探している企業の課題を解決する目的で運営されている求人メディアです。

経営陣・採用責任者から事業課題をヒアリングした上で、最適な採用手法を提案してもらえます。

求人情報には、会社概要・募集要項だけでなく、職場の雰囲気を写真付きで掲載できます。

また、男女比・年代比・正社員比を円グラフとして掲載できるので、求職者に多くの検討材料を与えることにつながります。

採用担当者のインタビューなど、会社紹介にフォーカスした記事を掲載し、その下に求人を載せることもできます。

自社の情報をしっかり開示した上で、求職者を探したいと考えている企業におすすめできるメディアです。

主に沖縄県向けの求人メディア

沖縄県の2022年11月の有効求人倍率は1.10倍で、全国平均よりも低い傾向にあります。

若年者の完全失業率は高めですが、地元志向も強いため、地元人材に向けて積極的に求人情報を発信したいところです。

Agre

https://webagre.com/

Agreは、沖縄県内でトップクラスの求人情報を掲載している求人メディアで、長い歴史を持つ媒体です。

Webとフリーペーパーが利用でき、人材ニーズに応じて使う媒体を選んだり、両方を組み合わせたりすることが可能です。

掲載求人の約98％が沖縄県内の募集であることから、県内で仕事を探したい求職者にとっては重要なメディアと言えるでしょう。

採用管理システムや採用HP無料制作サービスなど、課題に応じて様々な角度から採用活動をサポートしてもらえるのも魅力です。

ジェイウォーム

https://www.jwarm.net/

ジェイウォームは、沖縄の地場に根付く求人メディアの一つで、掲載方法の多様性が魅力です。

基本的にWeb・誌面セットでの掲載となり、すべてのプランで仕事内容・写真掲載ができます。

より自社のリアルな情報を求職者に伝えたい場合は、動画発信という選択肢も選べます。

利用者の年齢層が20～60代以上と幅広いのも特徴で、フリーペーパーの設置場所は沖縄県本島全域、宮古島、石垣島、伊江島、久米島の合計904箇所（2022年6月現在）となっています。

応募率が伸び悩んでいる場合の対処法

九州・沖縄地方で地元企業の求人を中心に掲載する求人メディアは、地方で暮らす人々の大切な情報源であり、企業が地元人材を集める上でも大いに役立ちます。

ただ、求人情報を掲載する媒体を増やすだけでは、必ずしも応募者増につながるとは限りません。

現状の課題として、掲載メディアを増やしても応募率につながっていない場合は、株式会社アルバイトタイムスが提供する、中小企業向け採用サービス「ワガシャ de DOMO」の利用をご検討ください。

求人メディア比5倍の応募効果を実現する採用のプロが、求人記事の作成を代行し、御社の採用ニーズに合致する人材に効果的なアプローチを試みます。

まとめ

九州・沖縄地方には、それぞれに特色があり、採用ニーズも様々です。

地元で働く意欲の高い人材は多いのに、地元企業とのマッチングが成立しないのは、企業・求職者それぞれにとって不幸なことです。

地域によっては、UIJターンに力を入れざるを得ないケースも考えられますが、地元人材へのアプローチはどの地域でも大切です。

だからこそ、県内の事情に精通した求人メディアを活用することが、応募率ならびに採用率の改善につながります。