企業の情報不足で約9割は応募をためらう…採用ブランディングの重要性

企業の情報不足で約9割は応募をためらう…採用ブランディングの重要性
目次

弊社アルバイトタイムスが独自に実施した求職者アンケートのレポートです。

昨今、若年層採用の環境は厳しさを増しています。

企業が人材を選ぶ時代から、求職者が企業を比較・選択する時代へと変化しており、採用サイトやSNS、採用動画などの企業の情報発信は、応募判断に影響を与える重要な要素となっています。

一方で、企業側では重要性を認識しながらも、何から始めればよいか分からず、十分に取り組めていないケースが少なくありません。

本調査では、新卒求職者の方へ企業の情報発信に対する意識調査を実施。

本レポートを通じて、新卒採用・若年層採用における情報発信の現状を整理し、今後の採用活動や採用ブランディングを検討するためのヒントを提供することを目的としています。

<調査概要>
調査対象:直近3年以内に新卒として就職活動をしていた社会人
調査方法:Webアンケート調査
調査期間:2025年12月19日〜2026年1月8日
有効回答数:95名

調査対象:新卒・中途(20代~30代)採用を実施している採用担当者
調査方法:Webアンケート調査
調査期間:2025年12月5日~2025年12月21日
有効回答数:77名


求職者調査「情報発信のない企業に対して、約9割の方が不安」 

企業の情報発信が無い場合、88.4%の方が「不安に感じる」「応募するか迷う」と回答しております。


企業調査「採用ブランディングに取り組めない3大理由は、“知識・時間・人手不足”

採用ブランディングに関する取組み状況については、「ほとんど取り組めていない」「あまり取り組めていない」と回答した企業が59.3%という結果になりました。

取組めない理由としては「何から始めれば良い変わらない」「専門知識がない」といった“知識不足”と、「工数(時間・人手)が不足している」といった“リソース不足”が主原因としてあげられます。

関連記事:採用ブランディングとは?メリットや背景、導入の手順をわかりやすく解説

上記のデータと合わせてみると、求職者が求めている情報を、企業が発信できていない
=求職者の要望と採用活動にギャップがある状態の企業が一定数存在します。

若年層の採用が進まないというお悩みをお持ちの企業は、求職者が欲しい情報の発信ができていない可能性があります。

後述にある求職者が魅力に感じる情報を理解いただき、発信に繋げていただければと思います。



求職者が求めるのは「働くイメージ」の具体化

 

採用企業の発信する情報として魅力的なものは「実際に働いている様子」が58.9%で最多となりました。

自身が働く様子を具体的にイメージさせ、入社後の不安を減らすことが、応募のハードルを下げることに繋がります。


効果が実感できていないのは「設計」と「継続」不足

採用ブランディングに取組んだ効果として実感しているものは、「応募数が増えた」が26.9%、次いで「特に効果は感じていない」が24.6%という結果になりました。

効果を感じている企業がいる一方で、効果を感じられていない企業もほぼ同数存在しております。

採用ブランディングとは、採用活動において自社をブランド化し、企業イメージを高めるための戦略のことです。

現在の応募者および将来の潜在的な応募者が自社に対して持つイメージを高めるために、企業理念、職場のリアルな雰囲気やカルチャー、入社するメリットなど、自社の魅力を整理して、「戦略的」に発信していく活動です。

取り組みにあたっての戦略の設計と、そのブランディング戦略を中長期的に継続していくことで自社に共感したマッチ人材の採用などの効果に繋がる活動ですので、「設計」と「継続」がポイントになっていきます。


「設計」と「継続」に対する打ち手

採用担当者の多くは、採用ブランディングの重要性を認識しています。

しかし、上述の通り「何から始めればよいか分からない」「時間・人手が足りない」といった理由から、継続的な情報発信に至っていないケースが見られます。

何から始めればよいか分からないという場合、まずは企業課題(採用目的)を整理し、戦術立案に移っていきます。

その上で、「企業の魅力をうまく言語化・発信できない」という課題がよく出てきますが、誰に・何をという戦術まで固まっているのであれば、形に落とし込んでいくことをオススメします。 

一方で「人手・時間不足」は中小企業を中心に避けては通れない問題です。

その場合は、RPO(採用代行サービス)などを活用し運用面はカバーし、候補者のアトラクト強化や戦術設計に注力する等も打ち手として考えられます。 


まとめ 

採用ブランディングは非常に有用な活動です。

しかし、調査データにもあるように求職者の求める情報とのギャップがあったり、成果が出るまでに時間がかかったりと簡単に成果が出るものでもございません。

実施の際には中長期的な視野を持ち、しっかりと戦術設計をした上で活動しましょう。

 

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ヒトクル編集部
記事を書いた人
ヒトクル編集部

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