DX人材の活用で企業を伸ばす！必要スキルと人材獲得の方法を紹介 | 採用ノウハウ

国内外でデジタル化が進む中、 DX人材採用・育成が急務となっています。
その一方で、DX人材の育て方、獲得の仕方がよく分からない、という企業も多くみられます。

DX人材が求められている業種や必要なスキル、獲得するための方法を覚えて、自社に必要な知識や技術を持つデジタル人材を採用・育成しましょう。

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DX人材とは

DX人材という言葉はよく耳にするものの、具体的な定義が分からない、という採用担当者が少なくありません。DX人材とはどのような人を指すのか、なぜDX人材が必要とされているのか、まずはチェックしてみましょう。

DX人材の具体的な定義

DXは、デジタルトランスフォーメーションを略した言葉です。
直訳すると、デジタルによる改革・変革といった意味合いがあります。

デジタルトランスフォーメーションという言葉は、2004年にスウェーデンで誕生しました。

「進化し続けるデジタル技術を使い、人々の暮らしを豊かにすること」
という概念を、ウメオ大学のエリック・ストルターマン教授が提唱しました。

日本では、2018年に経済産業省が『DXレポート～ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開～』という資料を公開したことから、DXという言葉の認知度が高まりました。

DXの定義についても、経済産業省が「デジタルガバナンス・コード2.0」で解説しています。

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」
参考サイト：経済産業省｜デジタルガバナンス・コード2.0

この定義された未来に向かって、企業のDX化を担うのがDX人材です。

デジタルの知識があるのはもちろん、自社にはどのような施策が必要なのか、分析・提案できる人材をリーダーにして、未来に向けた改革・変革を目指しましょう。

DX人材が必要とされている理由

内閣府は、全国どこでも誰もが便利で快適に暮らせる社会を目指すため、デジタル田園都市国家思想を掲げています。デジタルの力で地方の魅力を引き出し、誰もが取り残されることなくデジタルのメリットが受け取れる、地域活性化の未来を目指すための施策です。

ところが現状は、デジタル人材が質も量も不足している状態です。
このままでは、デジタル田園都市国家思想を実現するのが難しい背景もあり、DX人材育成に注力しています。

具体的には、すべての人がデジタルリテラシーを獲得できるシステム、地域のリーダーとして活躍するデジタル人材の育成が目標です。

ビジネスアーキテクト
データサイエンティスト
エンジニア/オペレータ
サイバーセキュリティスペシャリスト
UI／UXデザイナー

上の5つの分野を対象に、デジタル推進人材を２０２４年までに年間４５万人育成する、という目標を掲げ、新社会人や現役社会人へ、幅広い教育や取り組みが続けられています。

地域で活躍してもらうため、DX人材を増やすだけでなく、地方創生や移住関連の事業も同時進行中です。

日本のどこにいてもデジタルの力で、豊かな生活を送れる未来に向けて、たくさんのDX人材が求められています。

DX人材が必要とされている７つの職種をチェック

幅広いジャンルで活躍が求められるDX人材ですが、特に求められているポジションがあります。

これからの時代、どのような仕事が求められているのか、自社発展のために、どのような知識を持つ人材を採用するべきなのか、7つの職種をチェックしてみましょう。

エンジニア／プログラマ
データサイエンティスト
UI／UXデザイナー
プロダクトマネジャー
ビジネスデザイナー
先端技術エンジニア
テックリード

エンジニア／プログラマ

エンジニアは、デジタル導入に必要なシステム開発、設計などを担います。
エンジニアが作成した仕様書をもとに、プログラミングを行うのがプログラマです。

エンジニアもプログラマも必要な機能を構築するために、提案や分析、テスト、アフターサポートなど、幅広い知識や業務が求められます。

エンジニアと一言でまとめがちですが、実際はシステムエンジニア、IoTエンジニア、インフラエンジニア、サーバーエンジニア、AIエンジニア、ネットワークエンジニア、Webエンジニア、フロントエンドエンジニアなどの種類があり、目的に応じて働き方が変わります。

データサイエンティスト

データサイエンティストは企業方針や販路など、物事を決定するために必要なデータの分析や解析を担う、データ活用のスペシャリストです。膨大なデータを専門家目線で読み解き、企業が抱える課題や予測される未来を合理的に判断します。

ただ解析するだけでなく、流行や市場の動向をいち早く察知する力、企業に合ったアイデアの取り入れ方を提案する、といった業務も含まれます。

UI／UXデザイナー

UI／UXデザイナーは、ビジネスに特化したデザイン制作を担う人材です。活動範囲はWebサイトだけでなく、アプリ、ソフトウェアなどさまざまです。

ユーザーにとって使い勝手の良いサイト、企業の魅力が伝わるサイトになるように、自社のサービスや商品、情報を発信できるようにデザインします。

ターゲットの年齢や性別、趣向などに応じて、的確に画像を配置したり、必要なツールを設置したりといった業務で、利用者の満足度向上に貢献する人材です。

プロダクトマネジャー

プロダクトマネジャーは、 DX推進に欠かせないリーダー的存在です。

デジタル化を成功させるために、どのようなデータが必要なのか、どの技術や戦略を選ぶのかなど、先頭に立って決定します。

プロダクトマネジャー自身のDXスキル、デジタル化推進の経験、人材育成・管理能力、顧客ニーズをもとにしたゴールやビジョンの設定など、その仕事は多岐にわたります。

最終的にはプロダクトマネジャーを目指したい、というDX人材も多いなど、責任とやりがいのある仕事です。

ビジネスデザイナー

ビジネスデザイナーは、DX化を進めるにあたり必要な企画作りや進行サポートを担います。
進め方を事前に決定できるため、リスク低減や計画の実現性アップにつながります。

スムーズにデジタル化できるように、エンジニアやプログラマと打ち合わせをしたり、ミーティングに参加したり、各所で活躍する人材です。浮かんだアイデアを商品やサービスへ生かすにはどうしたらよいのか、周囲へ伝えるための知識や提案力が必要です。

先端技術エンジニア

先端技術エンジニアは、その名の通り最新技術を駆使するエンジニアです。

常に新しい技術が開発され続けるデジタルの世界で、 AIや機械学習、loT、ブロックチェーン、ロボットなどの最先端トレンドを学び、自社ビジネスに生かします。

常に新しい知識、技術を身につける必要があるため、勉強する姿勢や環境が必要不可欠です。今後ますます人材が不足する分野といわれており、先端技術を取り入れたい企業は早期採用・育成が求められます。

テックリード

テックリードは、DX化推進に必要なシステム設計を担当します。エンジニアのリーダー的存在で、リードエンジニアとも呼ばれます。ビジネスデザイナーの企画をどう実現するのか、具体的な部分を担う人材です。

一人ひとりの作業を把握しながら、プロジェクト成功に導きます。他部署と連携する機会が多く、コミュニケーションスキルやロジカルシンキング、内容をかみ砕いて伝える力なども必要です。

DX人材に必要な5つの知識・技術

これからDX人材、IT人材を育成・採用するなら、積極的に身につけて欲しい知識・技術があります。人材育成、活用に欠かせない5つのスキルをみてみましょう。

一般的なIT知識

デジタル戦略を成功させるなら、基礎的なIT知識が欠かせません。社員全員がエンジニアやプログラマとして活躍できるほどの実力は必要ありませんが、業界用語や国内外のトレンド、他社の導入事例などを知らないと、デジタル化をスムーズに進められません。

ITが苦手な世代も巻き込んで、勉強会やセミナーなどを取り入れると、社内全体のITスキルをアップできます。指導に詳しい外部企業やコンサルタントなどの力を借りながら、教育を進めていきましょう。

優れた企画力

デジタル化に向けて、新しいビジネスモデルを構築するために、実現可能な企画が求められます。なぜその方法なのか、目的や目標、チャレンジするにあたっての課題など、広い視点で企画の質を上げる力が必要です。

できあがった企画を手に、現場と連携しながら進められる人材が育つと、テンポ良くDX化を進められます。周囲からのフィードバックを集めたり、会議で本音をぶつけ合ったりしながら、良い企画が育つ企業を目指しましょう。

UI／UXの知見

UIとは優れたユーザーとの接点、UXとはユーザーが得られる体験を指します。

デジタル化を推進するにあたり、常にユーザーの気持ちを考え、ユーザーファーストで進めるなど、ニーズに合った取り組みが必要です。

IT知識だけでなく、利用者目線で使いにくい部分はないか、本当にそのデザインで良いのか、といった点を提案、議論できると、より満足度の高いサービスやシステム構築につながります。

データサイエンスの知見

データを専門に扱うDX人材が、データサイエンティストです。

企業活動をより活発に進めるために、どのような課題があり、どうクリアしていくべきなのか、データをもとにした意志決定が欠かせません。

データサイエンティストの雇用・育成を急ぐのはもちろんですが、企画・開発に携わる人間も、最低限のデータサイエンス知識を持っておくと、速やかなDX化につながります。

データ分析だけでなく、結果をどう活用していくのか、そのために必要な工程は何か、といったマネジメント力のある人材を採用・育成できると、企業にとってより大きな力になります。

最先端技術の知見

日に日に進化を遂げるIT技術に乗り遅れないように、最新技術を知り、使いこなせる人材が欠かせません。

好奇心旺盛で、新しいことをどんどん試してみたいDX人材、これまでの経験を生かし、新技術をうまく融合できる人材を採用。育成して、時代に合った商品やサービスを提供できます。自社の事業、課題に適した最先端技術を活用して、デジタルビジネスの成功を目指しましょう。

DX人材を獲得する3つの手段

時代に乗り遅れないために、顧客やユーザーのニーズに応えるために、デジタル人材の採用や育成が欠かせません。中小企業がDX人材を獲得するにあたり、何からはじめるべきか、3つの手段を紹介いたします。

1．DX人材を採用する

DX人材を速やかに獲得するなら、スキルを持つ人材を採用するのが最短ルートです。
一方で、デジタル人材を求める企業が多いことから、簡単には人材確保できません

即戦力となる人材と出会うために、戦略に沿った採用活動が必要です。
採用活動が円滑に進む、2つのステップをみてみましょう。

ステップ1：必要な人材像を絞り込む

DX人材の採用をはじめる前に、必要なスキル、担ってもらいたい業務を決めておきましょう。

先ほど解説したとおり、DX人材にはさまざまな職種があります。
IT関連の経験はあるけれど、自社が必要とする業務経験はない、というケースがあるため、注意が必要です。

人材像が決まっていれば、その人に向けた採用広告を出したり、書類選考をスムーズに進められたりでき、応募や採用につながりやすくなります。

誰でも良いからではなく、実際に働いている様子をイメージしながら、適した人材を探してみましょう。

ステップ2：ポジションややりがいを伝える

人材像が決まったら、働きたい気持ちを引き出すために、魅力が伝わるアプローチをはじめましょう。ポジションや待遇について詳しく求人広告に掲載したり、企業理念やビジョンを共有したりして、「この会社で働きたい！」という気持ちを高めるのがおすすめです。

DX人材は、多くの企業が採用したいと考えています。

だからこそ、ただ求人広告を出すだけでなく、こちらからスカウトしたり、SNSなどを活用した手法を取り入れたり、といった積極的な姿勢が必要です。

2. DX人材を自社で育成する

DX人材の新規採用が難しい場合、自社内で人材を育成しましょう。

一例ですが、新規採用時にDXのセミナーや勉強会を開いておけば、全員を DXの基礎知識がある人材にできます。管理職などのポジションについている人材を対象に、IT知識を増やしてもらえば、プロジェクトリーダーとしての活躍も期待できます

自社での育成は、すでに企業の課題やビジョンが共有できている、新しく人間関係を構築する必要がない、というメリットがあります。

採用が厳しい時代だからこそ、必要なDX人材は社内で育ててみましょう。

実践形式でDX人材を育てる

これからDX人材育成に取り組むなら、外部講師を招いた実践的な勉強が有効です。

IT関連の書籍やサイトを眺めているだけでは、デジタル化の知識はなかなか深まりません。

パソコンの前で、実際にデータを分析してみたり、プログラミングに触れてみたり、自分でやってみると、身につきやすいでしょう。

DX化に取り組んでいる講師から、実際にやってみて感じた課題や注意点といった生の声を聞けるのも勉強会やセミナー形式の良い点です。

まずは手や身体を動かしながら、デジタルの世界に飛び込んでみましょう。

プロジェクトを遂行してみる

デジタルの知識や技術が身についたら、次に実践してみましょう。
実際にチームを作ってみて、簡単なプロジェクトをクリアできるかどうか、試してみてください。

未経験者が多い場合は、外部の専門家が強い味方になります。
どのような力を身につけて欲しいのか、達成したい目標を決めて、講師とともに進めていきましょう。

社内でDX人材が育ったら、将来はその社員が講師に代わって指導できるため、より効率よく育成できます。

3. 外部のDX人材を迎え入れる

中小企業の場合、常にDX人材が必要な訳ではない、というケースが少なくありません。
DXのためだけに社員を雇用する余裕がない、そんな企業も多いと思います。

このような採用担当者様におすすめしたいのが、外部からDX人材を迎え入れる方法です。

派遣やフリーランスで活動しているDX人材、DXサービスを提供している企業と契約すれば、採用コストや育成コストを抑えながら、必要な業務を進めてもらえます。

DX化を丸投げできるサービスもありますので、自社での採用、育成が難しい場合は、プロに頼ってみましょう。

自社で採用専門家へ依頼することで、自社の弱みや課題がみえやすくなる点もメリットです。育成したDX人材に外部コンサルタントをつけて、さらに育ててもらうという方法もあります。

まとめ

DX人材を採用、育成できると、生産性アップや業務環境改善につながります。
作業時間の短縮で残業代を減らしたり、業務のデジタル化で作業ミスの低減につながったり、といった点もメリットです。

今後、デジタル化を進める企業はますます増えていくと予測されます。

取引先や顧客から信頼を得る、企業の価値をアップする、といった面からも、DX人材の活用を検討してみましょう。

記事を書いた人

ヒトクル編集部

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