HRとは?企業における必要性や業務内容を詳しく解説!
採用の現場を中心に、「HR」というワードを多く耳にするようになりました。
すでにHR部門を立ち上げている企業もあれば「HRと人事部の違いが分からない」「HRという言葉の意味が分からない」という方もいると思います。
今回はHRとは具体的にどんな意味なのか、役割や業務内容、今後の動向など、知っておきたいHRの知識を詳しく解説いたします。
HRとは?
HRとは「Human Resources」を略した言葉です。
「Human」は人、「Resources」は資源という意味があります。
人の資源=人的資源=人材といった意味に捉えられがちですが、採用に関連するジャンルで使用する場合は「人事部」を指す例が一般的です。
海外や外資系では当たり前に使われている言葉ですが、最近は日本でも人事に関連する仕事をHRと呼ぶ企業が増えてきました。
人事部という意味を持つHRですが、従来の人事部とは業務内容に違いがあります。
次にHRと人事部の違いをみてみましょう。
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HRと人事部の違いは?
人事部の仕事は主に、人材採用や人事評価です。
企業にとって必要な人材を採用する、ルールに則り人材を評価、新入社員研修を行うなど、従業員管理の仕事をメインに活動します。
一方のHRは、人的資源という意味を持つ通り、採用だけでなく人材を育てるところまで担います。
採用や評価、研修はもちろん企業の要となる社員育成のために、幅広く活動するのが特長です。
HRは人事部の枠を超えて、企業の成長につながる人的資源を資本として活かす部門、と覚えておきましょう。
HR業界と人材業界の違いが分からない、という方もいると思います。
人材業界は企業の部門ではなく、一人の人材に向けて採用関連サービスを提供する業界です。求人メディア会社や、派遣などの人材紹介サービスが人材業界に含まれます。
HRの目的と役割
企業にHRを設置すると、はたらく社員や経営者など、社内に多くのメリットがもたらされます。なぜHRが重要視されているのか、活用する目的や役割をチェックしておきましょう。
最適な人材配置を行える
HRの意見を社内に取り入れると、自社に適した人材配置を実現できます。
大切な資産である人材の能力を生かすにはどうすれば良いのか、という部分を大切に、施策を行うため売り上げアップや企業成長につながります。
従業員の得意やこれまでの経験、資格やスキルを把握してから、配置できるため、配属してすぐに能力を発揮できる点がメリットです。
まずは、いろいろな仕事を経験してもらってから適所を探す、という方法と比較すると、育成コストも抑えられます。
人材育成を効率的に行える
HRを重視した人材育成は、人材の能力を理解するだけでなく、どうしたら能力を高められるのか、という点に注目します。
従業員がどのようなはたらきをしているのか、データを分析し、一人一人に最適な育成計画を立てられるため、効率的良く人材を伸ばせます。
新入社員をまとめて研修やセミナーに参加させる、上司が決まった教育を施す、という方法よりもスピーディに人材を育てられる、という部分が大きな魅力です。
従業員のモチベーション向上に役立つ
HRを意識した人材育成は、従業員がやりがいや働きやすさを感じやすく、自社社員のモチベーションアップにつながります。
給与や待遇よりも、自分らしく働けるかどうか、という点を大切にする人材が増えている背景もあり、スタッフの定着率が上がりやすい点もメリットです。
社員のモチベーションが高い会社は、新しいアイデアが生まれやすかったり、生産性をアップできたり、効果的な営業活動ができたり、といった嬉しい未来が待っています。
HRの仕事内容
社員の能力を高め、業務にやりがいを感じられる未来や、企業へ貢献できる人材育成を担うHR。その仕事内容は、多岐にわたります。どのような役目があるのか、主な6つの仕事内容をみてみましょう。
採用
HRは、採用業務へ深く携わる仕事です。
書類選考や面接といった一般的な採用活動だけでなく、何名の人材を採用するのか、どのようなターゲットに向けてアプローチするのか、そのために必要な採用方法は何か、など、全体を通じたアドバイスや施策が求められます。
採用を成功に導くために、HRは自社の魅力や企業理念、経営戦略などを把握しておく必要があります。その他にも、自社採用ページの編集、採用広告の運用方法、応募者や採用人材のフォローといった業務も、HRの仕事に含まれます。
※採用戦略の立案方法|分析方法(フレームワーク)や事例についても解説
人材配置
HRは社員一人ひとりの良い部分を把握し、適切な配置を検討します。従業員に希望を聞きながら、できるだけ希望の配属ができるように調整するのも大切な仕事です。
年度末や期末、人員の移動が発生するタイミングなど、年間を通じて人材配置に携わります。
希望が叶わなかった従業員へのフォロー、社内公募制度や社内FA制度の導入、といった仕事もあります。
すべての従業員が、任された業務にやりがいを感じられるように、その結果が、自社の売り上げや価値向上につながるように提案するのがHRです。
人材育成
企業の成長につながるように、経営目標や会社の指針に応じて、人材を育てるのもHRの仕事です。
一人ひとりを伸ばすためにはどの方法が適しているのか、社員の年齢や立場、入社のタイミングなどによって、実施するべき研修や勉強会が変わります。
仕事を覚えるために、必要な学びの時間を提供するのはもちろん、意欲的に課題に取り組む姿勢、自分で解決できる力など、考え方の変化やメンタルの強化なども担います。
HRはこのようなOff-JT施策をメインに、実際に手本を見せて指導するOJTは各部署の担当者が主体となって進めます。
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人事評価制度の整備
HRは、従業員がやりがいをもって働けるように、はたらきに見合った報酬や地位を得られるように、人事評価制度を整備します。
現在の人事評価は公正であるか、きちんと仕事ぶりを判断できるかどうかなど、内容を定期的に見直して、より良い内容へ改善します。
人事評価制度が整っている企業は、人材のモチベーションが上がりやすいというメリットがあります。最近は、従業員が自らの業務を評価し、申告するケースもみられます。
HRの力で、はたらく従業員が納得できる分かりやすい制度、意欲的に働ける環境へ整えましょう。
※人事評価制度の全容|機能・目的・種類・導入方法・事例など幅広く解説
労務管理
労務管理は、従業員が安心して働ける土壌を整える重要な仕事です。雇用契約書や就業規則を間違いのないように作成する、社会保険や雇用保険などにきちんと加入させる、といった仕事も労務管理の一つです。
社員の勤怠や健康を管理する、という仕事もあります。労務管理がしっかりできていると、企業の生産性アップやリスク管理につながるため、非常に大切な業務です。
近年は、コンプライアンスを大切にする企業が増えています。法律の改変なども細やかにチェックして、つねに最新のルールを順守した労務管理を心がけましょう。
組織開発
HRは人材の育成だけでなく、組織そのものの開発も担うポジションです。異なる社員や部署がどのような関係なのかを見極め、必要なアドバイスや研修、交流などを実施します。
社員同士、部署同士の関係が深まると、社内の風通しが良くなり、パフォーマンス向上が期待できます。組織開発に成功すれば、売上や生産性アップにもつながるため、HRの腕の見せ所です。
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HR担当者に求められる能力
幅広い業務を担うHR担当者には、優れた能力が求められます。
これからHR部門を設置したい、HR担当者を育てたい、という企業が活用するべき6つの能力を紹介いたします。
コミュニケーション力
HRは採用から教育まで、社員と顔を合わせる機会が多い仕事です。
求職者や社員の要望を汲み取るためにも、自社の想いを理解してもらうためにも、コミュニケーション力が欠かせません。
相手の声へ真摯に耳を傾けられる、言うべき意見を冷静に伝えられる、という人材はHRに向いています。
洞察力
採用や教育を担当している社員が何を考えているのか、時代はこれからどう変わっていくのかなど、HRはつねに洞察力を駆使して業務にあたります。
現状維持ではなく、より良い未来へ向かっていくために何が必要か、社会の動きをしっかり読み取って、適切な判断を下す必要があるでしょう。
新聞や本、最新のビジネスニュースなど、情報に触れるのが好きな人、計画するだけでなくゴールを見据えて綿密な計画が練れる人は、HRの現場の適正があります。
企画力
HR担当者の意見やアイデアで、企業の方向性が大きく変わるケースが少なくありません。
将来のために、価値ある企画を次々と提案できる人材がいれば、今後の組織開発の大きな力になるでしょう。
多様な採用方法、教育や指導があふれる現在だからこそ、企業に合った方向性を見つけ、自ら企画できる人材に注目が集まっています。
マーケティング力
企業の成長を考えるためにも、マーケティング力を身についている人材をHRに配属しましょう。
これまでの人事部は事務的作業を担うポジション、という認識でしたが、 HR業界ではマーケティングの知識を活かした積極的な提案が求められます。
なぜこの施策を取り入れるのか、マーケティング力があれば理論的に説明でき、速やかな実践につながるでしょう。
HR部門立ち上げを検討している方は、最新のマーケティング事情に精通しているHR人材を育てる、もしくは獲得して、頼れる意見を集めてみてください。
経営思考
HR担当者は経営側の立場に立って、採用や育成を進めます。
雇われている側ではなく、経営している視点での改革が重要です。
経営思考を身につけるために、研修やセミナーに参加する。
経営者の集まりにHR担当者を同席させるなど、積極的に知識を深める場を提供しましょう。
経営思考が根付いたHR担当者が増えると、企業理念に沿った求人者を獲得しやすくなる、採用した人材が能力を余すことなく発揮できる、といったメリットが待っています。
企業からのアプローチが、HR担当者のやりがいにつながります。
一社員ではなく、経営の一端を担う人材として、HR担当者を育てましょう。
公正な視点
HR担当者は、従業員にたいしていつでも公正に接する必要があります。
主観は入れず、社員の能力や働きぶりを、冷静に判断する力が求められるでしょう。
個人的な感情を入れないために、人事制度を明確にしておく。
評価の項目をチェックリスト化しておくなど、結果がぶれないための工夫も大切です。
第三者的立場で企業の経営状態、社員の働きかたを分析して、問題点や改善点を明らかにしましょう。
調整力
HRの仕事は、採用に関連する時間調整、労務における社員との期日調整など、調整力が必要です。
相手を嫌な気持ちにさせないように、会社にとって効率が良い結果になるように、的確な判断ができる人材を配置しましょう。
HR業界は、社内すべての人間と関わり合う仕事です。
幅広い職種、要望に応じられる調整力を備えていると、HR部門がスムーズに回るでしょう。
時代を先取る視野
HR業界は、時代に応じて新しい経営戦略を投じます。
だからこそ。業界の動向をつねに意識し、競合に負けない取り組みが求められるでしょう。
ヒト・モノ・カネ・情報で表される企業の経営資源を把握し、今後も成長し続けるためにはどのような人材や事業が必要なのか、検討を重ねましょう。
最近は4つの経営資源にプラスして、知恵や技術も重要視されています。
企業の現状を理解し、未来へつなげる提案ができるかどうか、HR担当者の実力が試される場面です。
ファシリテーション力
HR担当者はさまざまな決定を速やかに行う必要があり、会議や打ち合わせの効率化が欠かせません。
HR業界の人間がファシリテーターとして会議に参加することで、
「企業にとってプラスとなる意見をたくさん集められる」
「ぐだぐだした会議を避け、最短で結論にたどり着ける」
「重要事項をまとめ、整理できるため、内容がよく理解できる」
といったメリットがあります。
話し合う機会が多いHR担当者だからこそ、会議を円滑にすすめるスキルを身につけておきましょう。
HRテックの具体的なシステム
HRとテクノロジーを組み合わせて誕生したのが、HRテックです。
IT活用で得られるメリットがたくさんあり、さまざまな業務でHRの仕事を力強くサポートしてくれる存在になっています。次に、HRテックが導入されている、主な5つのシステムをチェックしてみましょう。
タレントマネジメントシステム
タレントマネジメントシステムを活用すると、人材のスキルや経験、潜在能力などを可視化できます。
誰にどのような教育が必要なのか、今度どのように育成を進めていけば良いのか、という点を一元管理できる点がメリットです。
人材育成だけでなく、人材の配置や新規事業の際の人員選定、人事評価など、さまざまな業務で活用できるのも、タレントマネジメントシステムの良い部分です。
人的管理を強化したい場合は、自社にあったシステムの導入を検討してみてください。
【主なタレントマネジメントシステム】
One人事 https://onehr.jp/
kaonavi(カオナビ)https://www.kaonavi.jp/
Talent Pallet(タレントパレット)https://www.pa-consul.co.jp/talentpalette/
労務管理システム
労務管理システムは、HRの事務的手続きを支援してくれる存在です。多くの情報を一括で管理できるため、業務の効率化やIT化を大きく進められます。HRの業務時間を労務管理以外に割きたい、という場合にも便利です。
入退社に関する手続きや書類の発行、給与や年末調整、就業規則、福利厚生などの管理、電子申請の対応といった幅広いサポートが受けられます。手作業を減らせるため、ミスや勘違いを防げる点もメリットです。
【主な労務管理システム】
SmartHR労務管理 https://smarthr.jp/function/labor-management/
freee人事労務 https://www.freee.co.jp/hr/
ジョブカン労務HR https://lms.jobcan.ne.jp/
採用管理システム
HRの仕事の中でも、特に重要なのが採用です。採用管理システムを導入すると、求人管理や面接日程の調整、選考状況の確認、全体の分析といった機能が使えるため、より質の高い採用活動にできます。
データをもとにミスマッチを防ぐ、求人票の内容を改善する、メールの自動送信でHRの業務を軽減する、といったメリットも待っています。
【主な採用管理システム】
ワガシャ de DOMO https://wagasyade-saiyo.atimes.co.jp/
採用一括かんりくん https://www.career-cloud.asia/
sonar ATS https://sonar-ats.jp/
勤怠管理システム
社員の出退勤やシフト管理など、勤怠管理システムを導入すると、HRの仕事を大幅に減らせます。
残業休暇の申請や受理、残業時間や有給休暇の管理といったサポートもあり、社員側の申請業務も楽になります。
有給や勤務日数、勤務時間は、法的に厳しい決まりがあるため、間違いなく管理しなければいけない業務の一つです。勤怠管理システムを利用すれば、確実に業務を進められるため安心です。
テレワークが多い、イレギュラーな出勤が発生しやすい、など、勤怠管理の把握に困難を感じている企業に向いているHRテックです。
【主な勤怠管理システム】
KING OF TIME https://www.kingoftime.jp/
Touch On Time https://www.kintaisystem.com/
KINPIRA CLOUD https://kinpira.net/
給与計算システム
給与計算の業務は、従業員の数が多くなればなるほど作業が煩雑になります。
HRテックの力を活用すると、面倒な給与計算や書類・帳票・台帳の作成、給与明細の発行、年末調整といった業務をサポートしてもらえるため、非常に便利です。
給与に関連する業務を大幅に減らせるため、人的コスト、時間的コスト削減にもつながります。
法改正や税率の見直しなどがあった場合も、システム側が対応してくれるため、ルールを順守しながら、スムーズに移行可能です。
【主な給与計算システム】
マネーフォワード クラウド給与 https://biz.moneyforward.com/payroll/
ジンジャー給与 https://hcm-jinjer.com/payroll/
RoboRoboペイロール https://payroll.roborobo.co.jp/lp/
HR業界の関連キーワード
HR業界に注目が集まる中、関連するキーワードやサービス導入を検討する企業が増えています。これからの人材採用・人材育成につながるキーワードをチェックしてみましょう。
HRテック
HRテックとは、「Human Resources」と「テクノロジー」をかけ合わせた言葉で、HRに関連する課題を解消するサービスや技術のことを指します。
具体的には、以下のようなサービスがあり、日々進化しています。
・採用(採用管理システム、リファラル採用ツール)
・タレントマネジメント(タレントマネジメントシステム、人事管理システム)
・労務管理(勤怠管理システム、給与管理)
・エンゲージメント(オンボーディング、健康管理システム)
これまで人が担っていた業務をHRテック化することで、仕事を減らせるだけでなく、
「AIによってより良い人材を見抜ける」
「VRの導入で他社との違いをPRできる」
「ロボットに業務の一部を任せ、人件費を削減する」
といったメリットが得られるでしょう。
HRを支えてくれるHRテック業界は、今後も新しいシステムが開発されると予測されます。自社にとってプラスになるHRテクノロジーを見つけて、導入を検討してみてください。
また、本記事の後半でもHRテックの導入事例を紹介していますので、参考にご覧ください。
※HRテック(HRテクノロジー)とは|導入メリットや注意点・成功事例を解説
※HRテックカオスマップ2022年最新版〜982サービス掲載〜
アジャイルHR
アジャイルHRを訳すと、素早い人事という意味になります。人事を効率よく進める考え方であり、海外では主流の取り組みです。
人事担当者はこれまで、やるべき作業をこなしながら、着実に取り組んでいくスタイルが一般的でした。この考えを刷新し、すべての業務において素早く進めるためのプロセスを取り入れるのがアジャイルHRです。
日本での導入事例はまだそれほど多くありませんが、素早い人事、効率の良い人事を目指したい企業から、注目されているワードです。
タレントマネジメント
タレントマネジメントとは、従業員がもつタレント(=経験・スキル)を一元管理することで、従業員と組織のパフォーマンスを最大化を目指すことを指します。
タレントマネジメントのメリットは、従業員の適正な人材配置や育成計画があります。従業員の個々の能力を把握することで、もっとも適正のある人材をスピーディーに配置することが可能です。
個人の能力・資質にマッチした人材配置をすることで、従業員のスキルを伸ばしキャリアアップにつなげることにつながります。
※タレントマネジメントはなぜ必要? 導入するメリットや注意点を解説
戦略人事
これまでの人事部門は、管理的業務を中心に担ってきました。このようなオペレーション業務ではなく、人事部門が経営戦略に携わる考え方を、戦略人事と呼びます。
アメリカの経済学者であるデイブ・ウルリッチ氏によって提唱された戦略人事は、経営戦略と人材マネジメントを連動させる点が特徴です。
人事が率先して経営資源をフルに活用し、社員教育や企業風土の転換、報酬の見直しなどに携わります。補充採用へ早期に乗り出す、教育体制を構築するなど、攻める人事体制で企業を支えます。
HRテックの導入事例
実際にHRテックを導入した企業の事例を紹介します。HRテックがどのような課題解決に活用されているのか参考にしてみてください。
日清食品ホールディングスの事例
日清食品ホールディングスは、2014年前後にHRテックを導入しています。
2020年度の営業利益を2015年度の1.6倍程度に伸ばすという目標を掲げ、そのためには社員の能力を的確に把握し、人材を適材適所に配置する必要がありました。しかし、社員の部署や人事評価だけでは判断が難しく、経営陣は一人ひとりの名前と顔を一致させることが難しいという課題が出てきます。
そこで導入されたのが、人事情報と顔写真を紐づけられ、クラウド上で一元管理できるシステムです。クラウド化によっていつでも顔写真に紐づいたデータを操れ、議論がスムーズに進むようになったそうです。
夢真ホールディングスの事例
夢真ホールディングスは、建設技術者の派遣を行っている企業です。建設業界の需要の拡大と人材不足に対応し、時代に適した競争力を獲得するためにHRテックを導入しています。
人事情報と顔写真を紐づけて一元管理できるシステムを導入したことで、内勤スタッフの名前と顔が一致するようになり、コミュニケーションの促進とマネジメント体制の確立につながりました。
ソフトバンクの事例
ソフトバンクは、新卒採用選考の効率化を目的としたHRテックを導入しています。
応募者の移動時間や費用の軽減を目的に動画面接を取り入れ、さらにAIシステムが動画の自動評価をすることによって選考作業時間の削減を見込んでいます。
使用されているAIシステムは、過去のインターンシップ選考の動画や、熟練採用担当者による評価などを学習させ、自動で合格基準を判定するというものです。
不合格と判定された場合のみ人事担当者が動画を確認して最終判断を行い、正確性を担保できる仕組みになっています。
コロナを経て「HR」の動向
コロナ前とコロナ後で、私たちの働き方は大きく変化しました。
リモートワークが促進されたことで「好きな場所」で働くことが可能になり、クラウドサービスが普及したことで、会社に縛られることなく自分のキャリアを成長させることが可能になりました。
人々の働くことに対する価値感の変化に対応し、企業は人的資源を最大限活用していくHRという考え方が必要です。
これから数年にかけて、
・労働人口の減少
・生産性向上
・リモートワークの整備
・多様な働き方を実現する環境整備
企業はこのような課題を抱えています。それぞれの課題について、HRがどのようにかかわっていくのか、具体的にみてみましょう。
労働人口の減少
少子化の傾向は留まる気配がなく、今後ますます労働人口が減ると考えられます。新卒採用、中途採用のハードルがさらに高まる中、
・女性、高齢者や外国人を積極的に雇用する
・外注できる業務は、他社やフリーランスの手を借りる
といったこれまでとは違う考え方を取り入れなければ、人材確保が難しくなります。HR部門では、長期的な視点で、戦略的な採用計画を立てていく必要があります。
生産性向上
労働人口が近い将来さらに減る、ということは、少ない人数でも同じだけの売上を確保できる環境が必要です。
IT化やDX化を推進したり、より効率の良いシステムやツールを導入し、労働人口の減少に備えなければ、時代に取り残されてしまいます。
自社の生産性を向上させるには、どこから変えていくべきかをHRの観点で考える必要があります。
状況に応じてAIやロボットを導入するなど、コロナ後の時代を生きぬくための知恵を取り入れて、生産性や売上の向上を目指しましょう。
リモートワークの整備
リモートワークを希望する若い世代が増える今、コロナ後の働き方として、企業側の整備が重要視されています。
リモートワークを導入できると、地方人材の雇用にもつながり、採用の幅を広げられるといったメリットがあります。
その一方で、リモートワークを導入したものの社員の帰属意識が落ちたという課題も新たに出てきています。
リモートワークの環境を整えながら、いかに社員の生産性やエンゲージメントを上げていくかが次の課題となるでしょう。
多様な世の中の理解推進
一人ひとりの多様性を大切にする、という考えが当たり前になりつつあります。
企業の中においても、男女の役割や自由な働き方、LGBTQへの理解などが求められるでしょう。
それぞれが自分のミッションを達成するために、自分らしくはたらくために、企業としてどのような対応ができるのか、HR部門からの改革が期待されます。
HRに関するお役立ち情報は、下記のメディア『HRドクター』でも紹介しています。
■HRドクターとは?
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