HRとは？企業における必要性や業務内容を詳しく解説！ | 採用ノウハウ

採用の現場を中心に、「HR」というワードを多く耳にするようになりました。

すでにHR部門を立ち上げている企業もあれば「HRと人事部の違いが分からない」「HRという言葉の意味が分からない」という方もいると思います。

今回はHRとは具体的にどんな意味なのか、役割や業務内容、今後の動向など、知っておきたいHRの知識を詳しく解説いたします。

HRとは？

HRとは「Human Resources」を略した言葉です。
「Human」は人、「Resources」は資源という意味があります。

人の資源=人的資源=人材といった意味に捉えられがちですが、採用に関連するジャンルで使用する場合は「人事部」を指す例が一般的です。

海外や外資系では当たり前に使われている言葉ですが、最近は日本でも人事に関連する仕事をHRと呼ぶ企業が増えてきました。

人事部という意味を持つHRですが、従来の人事部とは業務内容に違いがあります。
次にHRと人事部の違いをみてみましょう。

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HRと人事部の違いは？

人事部の仕事は主に、人材採用や人事評価です。

企業にとって必要な人材を採用する、ルールに則り人材を評価、新入社員研修を行うなど、従業員管理の仕事をメインに活動します。

一方のHRは、人的資源という意味を持つ通り、採用だけでなく人材を育てるところまで担います。

採用や評価、研修はもちろん企業の要となる社員育成のために、幅広く活動するのが特長です。

HRは人事部の枠を超えて、企業の成長につながる人的資源を資本として活かす部門、と覚えておきましょう。

HR業界と人材業界の違いが分からない、という方もいると思います。

人材業界は企業の部門ではなく、一人の人材に向けて採用関連サービスを提供する業界です。求人メディア会社や、派遣などの人材紹介サービスが人材業界に含まれます。

HRの目的と役割

HRの目的は大きく分けて2つあります。

・目標を達成するために必要な人材を獲得する
・獲得した人材が自社で活躍できるように環境を整える

この目的を果たすため、幅広い業務に従事します。

HRが存在しない場合、人事部は人材を採用するだけ、上司はこれまで通り社員を育成するだけになり、大きな変化を望めません。

これまで人事部が担当していた仕事にプラスして、人材育成や社員成長を促すすべての仕事がHRの役割です。

エンゲージメント率を上げる、働きかた改革やグローバル化を先頭に立って推進する、新しい採用方法や企業の在り方を提案する、といった業務も求められています。

HR業界4つの要素

HR業界は大きく分けて4つの要素で構成されています。
業務に欠かせない重要な要素について、一つひとつみてみましょう。

人材採用

HRの一つ目の要素は「採用」です。
新卒採用、中途採用、キャリア採用、アルバイト・パート採用、派遣採用など、ターゲットに応じた採用手法で、企業経営をサポートする役割です。

採用に関連する悩みやトラブルを抱える企業が増える中、HRの仕事で人材確保をスムーズにしたいと考える企業が増えています。

これまでの採用手法だけではなく時代に合ったアプローチで、有益な人材を獲得します。

人材育成

2つ目の要素は「人材育成」です。
自社にとって必要な知識やスキルは何か、不足しているものは何かを確認し、社員の成長を促す研修を設計します。

人事・労務

従業員の負担を減らすため、職場への満足度を上げるのもHRの要素の一つです。

オフィスコンビニの設置や育休の拡充、外部の福利厚生サービス活用など、HRからの働きかけで優れた人事・労務体制を整えられるでしょう。

時代の変化とともに、ワークライフバランスを意識した人事・労務が求められています。

社内環境だけでなく、プライベートを充実できる提案で、働きやすい職場へ導きます。

業務システム・ツール

IT化やDX化、AIの導入が進む時代の中で、企業が取り入れるべきシステムやツールにも変化が起きています。

少子化が進む中、少ない労働人口をカバーするためのシステムやツール選びをするのもHRの業務の一つです。

HRの具体的な業務内容

HR業界は人事戦略や人事業務にまつわる、さまざまな業務が待っています。
HR部門の人間はどのような仕事をしているのか、業務内容別に詳しく解説いたします。

人材採用

HR業界に求められる重要な仕事に一つに人材採用が挙げられます。

人事部が担っていた求人掲載・面接・採用といった業務だけでなく、企業を成長させるために、どのような人材を採用するべきなのか、そのためにはどのような戦略を練ったら良いのかなど、一から携わるのがHRです。

HR業務を通じて、今後の企業に必要な人材獲得を目指せる点、HR担当者が人材の育成まで担える点がメリットです。

人材採用にどのような手法が向いているのか。
求人情報に掲載するべき、魅力的な文章や待遇の検討。
面接時に相手の能力や希望を見抜くにはどうしたら良いのか。

など、採用に関連する事由をHR担当者が考え、最善の提案ができます。

実力あるHR担当者がいれば、ミスマッチを未然に防いだり、人材定着のために積極的に関わったり、といった活躍が期待できるでしょう。

※採用戦略の立案方法｜分析方法（フレームワーク）や事例についても解説

人材配置・異動

採用した人材をどこに配置するのが適切なのか、新規採用や中途採用のタイミングで人材を異動させる必要があるか、といった点を考えるのもHR業務の要素です。

企業の売上をアップし成長し続けるために、社員の適性を見抜き、適した部署への配置・異動を検討します。

HR担当者が採用した人材だけでなく、既存社員の能力を見抜き、より力を発揮できるポジションに抜擢したり、将来的に企業運営に携わってもらうため教育を施したり、といった部分もHR業界の仕事です。

配置転換や人材開発で個々の能力を最大限に活かしたい企業は、HR部門の設置を検討してみてください。

人材評価

人材を採用した後、どのように成長しているのか、HRによる評価でチェックします。

人事評価制度に則り達成度を判定する、といった従来の業務だけでなく、勤務の様子や企業への貢献度など、さまざまな視点で成果を探ります。

必要に応じて評価方法を変える、評価シートを刷新するのも、HRの重要な仕事です。

人材評価の結果をもとに、どうしたらより能力を活かせるのか。
組織やチームの見直しを図ったり、配置換えを検討したり、といった業務も担当します。

評価は社員の今後を大きく左右します。HR部門があると、社員定着やスムーズな社員育成につながる、能力や成果に応じた評価が下せます。

※人事評価制度の全容｜機能・目的・種類・導入方法・事例など幅広く解説

人材育成

採用した人的資源を組織の中で活用するために、経営戦略に沿った人材育成が欠かせません。

新入社員研修や管理職向けの研修やセミナーの実施、資格取得サポートなど、幅広い視点から人材を育成し、企業の力へ変えていきます。

HRが直接指導するのか、もいくはOJTやOff-JT、e-ラーニングなどを活用するのか、企業ごとに適した手法があります。

社員が配属されている部署で求められている力、上司の意見にも耳を傾けながら、上手に社員の能力をアップしましょう。

※フィードバックで効果を出すコツは？人材育成やマネジメントに必須【例文付き】

組織の活性化

HR部門は組織開発など、企業の活性化を目指します。

従業員にとってはたらきやすい職場環境が保たれているかどうか、すべての社員が自信をもって発言できる心理的安全性の高い企業になっているかなど、さまざまな面から組織を整えます。

はたらきやすい企業、やりがいを感じられる企業を構築できれば、採用活動にもよい影響が出ます。

企業全体を管理し、より良い働きかたを経営陣へ提案するのも、HRに求められる業務です。

※承認欲求が強い人が増えている？付き合い方と組織活性化のコツを解説

労務管理・福利厚生

労務管理や福利厚生、給与や報酬に関連する作業、安全衛生面の管理もHRの大事な仕事です。

就業規約を時代に合わせて見直したり、福利厚生サービスや社会保険などで社員をサポートしたりして、満足度の高い企業を目指します。

HR業界からのはたらきかけで、独自のユニークな福利厚生を取り入れ、離職率を下げている例が多くみられます。

社員の意見を取り入れ、必要に応じた外部サービスを上手に活用しながら、満足度の高い環境を作りましょう。

休みをしっかり取れる、福利厚生が充実しているなど、テレワークが可能など、魅力あふれる企業へ改善できれば、求職者の増加や既存社員の定着につながるでしょう。

書類作成や申請業務などを、HR担当者が手伝う場面もみられます。
頼れる裏方として、社員の働きやすさや企業の風通しの良さに貢献しています。

※福利厚生の種類や目的・企業にとってのメリットなどを分かりやすく解説

企業におけるHRの必要性とは？

企業にとってヒトは重要な経営資源です。ヒトの成長がなければ、企業の成長も成り立ちません。

HRを導入することで、ヒトの管理や最適化につながります。
大きな財産である人材を見抜き、育てる活動は、企業の今後に欠かせない業務といえるでしょう。

VUCA時代と呼ばれる、移り変わりが激しい現代だからこそ、企業に貢献してくれる人材、変化へ臨機応変に対応できる人材が必要です。

より質の高い社員を採用・育成するためにも、HRの必要性が叫ばれています。

今後に向けて、人材育成をスムーズに進めたい。
組織を戦略的に育てたい、という経営者の方は、HRの導入を検討してみてください。

HR担当者に求められる能力

幅広い業務を担うHR担当者には、優れた能力が求められます。
これからHR部門を設置したい、HR担当者を育てたい、という企業が活用するべき9つの能力を紹介いたします。

・コミュニケーション力

・洞察力

・企画力

・マーケティング力

・経営思考

・公正な視点

・調整力

・時代を先取る視野

・ファシリテーション力

コミュニケーション力

HRは採用から教育まで、社員と顔を合わせる機会が多い仕事です。

求職者や社員の要望を汲み取るためにも、自社の想いを理解してもらうためにも、コミュニケーション力が欠かせません。

相手の声へ真摯に耳を傾けられる、言うべき意見を冷静に伝えられる、という人材はHRに向いています。

洞察力

採用や教育を担当している社員が何を考えているのか、時代はこれからどう変わっていくのかなど、HRはつねに洞察力を駆使して業務にあたります。

現状維持ではなく、より良い未来へ向かっていくために何が必要か、社会の動きをしっかり読み取って、適切な判断を下す必要があるでしょう。

新聞や本、最新のビジネスニュースなど、情報に触れるのが好きな人、計画するだけでなくゴールを見据えて綿密な計画が練れる人は、HRの現場の適正があります。

企画力

HR担当者の意見やアイデアで、企業の方向性が大きく変わるケースが少なくありません。

将来のために、価値ある企画を次々と提案できる人材がいれば、今後の組織開発の大きな力になるでしょう。

多様な採用方法、教育や指導があふれる現在だからこそ、企業に合った方向性を見つけ、自ら企画できる人材に注目が集まっています。

マーケティング力

企業の成長を考えるためにも、マーケティング力を身についている人材をHRに配属しましょう。

これまでの人事部は事務的作業を担うポジション、という認識でしたが、 HR業界ではマーケティングの知識を活かした積極的な提案が求められます。

なぜこの施策を取り入れるのか、マーケティング力があれば理論的に説明でき、速やかな実践につながるでしょう。

HR部門立ち上げを検討している方は、最新のマーケティング事情に精通しているHR人材を育てる、もしくは獲得して、頼れる意見を集めてみてください。

経営思考

HR担当者は経営側の立場に立って、採用や育成を進めます。
雇われている側ではなく、経営している視点での改革が重要です。

経営思考を身につけるために、研修やセミナーに参加する。
経営者の集まりにHR担当者を同席させるなど、積極的に知識を深める場を提供しましょう。

経営思考が根付いたHR担当者が増えると、企業理念に沿った求人者を獲得しやすくなる、採用した人材が能力を余すことなく発揮できる、といったメリットが待っています。

企業からのアプローチが、HR担当者のやりがいにつながります。
一社員ではなく、経営の一端を担う人材として、HR担当者を育てましょう。

公正な視点

HR担当者は、従業員にたいしていつでも公正に接する必要があります。
主観は入れず、社員の能力や働きぶりを、冷静に判断する力が求められるでしょう。

個人的な感情を入れないために、人事制度を明確にしておく。
評価の項目をチェックリスト化しておくなど、結果がぶれないための工夫も大切です。

第三者的立場で企業の経営状態、社員の働きかたを分析して、問題点や改善点を明らかにしましょう。

調整力

HRの仕事は、採用に関連する時間調整、労務における社員との期日調整など、調整力が必要です。

相手を嫌な気持ちにさせないように、会社にとって効率が良い結果になるように、的確な判断ができる人材を配置しましょう。

HR業界は、社内すべての人間と関わり合う仕事です。
幅広い職種、要望に応じられる調整力を備えていると、HR部門がスムーズに回るでしょう。

時代を先取る視野

HR業界は、時代に応じて新しい経営戦略を投じます。
だからこそ。業界の動向をつねに意識し、競合に負けない取り組みが求められるでしょう。

ヒト・モノ・カネ・情報で表される企業の経営資源を把握し、今後も成長し続けるためにはどのような人材や事業が必要なのか、検討を重ねましょう。

最近は4つの経営資源にプラスして、知恵や技術も重要視されています。

企業の現状を理解し、未来へつなげる提案ができるかどうか、HR担当者の実力が試される場面です。

ファシリテーション力

HR担当者はさまざまな決定を速やかに行う必要があり、会議や打ち合わせの効率化が欠かせません。

HR業界の人間がファシリテーターとして会議に参加することで、

「企業にとってプラスとなる意見をたくさん集められる」
「ぐだぐだした会議を避け、最短で結論にたどり着ける」
「重要事項をまとめ、整理できるため、内容がよく理解できる」

といったメリットがあります。

話し合う機会が多いHR担当者だからこそ、会議を円滑にすすめるスキルを身につけておきましょう。

HR業界の関連キーワード

HR業界に注目が集まる中、関連するキーワードやサービス導入を検討する企業が増えています。これからの人材採用・人材育成につながるキーワードをチェックしてみましょう。

HRテック

HRテックとは、「Human Resources」と「テクノロジー」をかけ合わせた言葉で、HRに関連する課題を解消するサービスや技術のことを指します。

具体的には、以下のようなサービスがあり、日々進化しています。
・採用（採用管理システム、リファラル採用ツール）

・タレントマネジメント（タレントマネジメントシステム、人事管理システム）

・労務管理（勤怠管理システム、給与管理）

・エンゲージメント（オンボーディング、健康管理システム）

これまで人が担っていた業務をHRテック化することで、仕事を減らせるだけでなく、

「AIによってより良い人材を見抜ける」
「VRの導入で他社との違いをPRできる」
「ロボットに業務の一部を任せ、人件費を削減する」

といったメリットが得られるでしょう。

HRを支えてくれるHRテック業界は、今後も新しいシステムが開発されると予測されます。自社にとってプラスになるHRテクノロジーを見つけて、導入を検討してみてください。

また、本記事の後半でもHRテックの導入事例を紹介していますので、参考にご覧ください。

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アジャイルHR

アジャイルHRを訳すと、素早い人事という意味になります。人事を効率よく進める考え方であり、海外では主流の取り組みです。

人事担当者はこれまで、やるべき作業をこなしながら、着実に取り組んでいくスタイルが一般的でした。この考えを刷新し、すべての業務において素早く進めるためのプロセスを取り入れるのがアジャイルHRです。

日本での導入事例はまだそれほど多くありませんが、素早い人事、効率の良い人事を目指したい企業から、注目されているワードです。

タレントマネジメント

タレントマネジメントとは、従業員がもつタレント（＝経験・スキル）を一元管理することで、従業員と組織のパフォーマンスを最大化を目指すことを指します。

タレントマネジメントのメリットは、従業員の適正な人材配置や育成計画があります。従業員の個々の能力を把握することで、もっとも適正のある人材をスピーディーに配置することが可能です。

個人の能力・資質にマッチした人材配置をすることで、従業員のスキルを伸ばしキャリアアップにつなげることにつながります。

※タレントマネジメントはなぜ必要？導入するメリットや注意点を解説

戦略人事

これまでの人事部門は、管理的業務を中心に担ってきました。このようなオペレーション業務ではなく、人事部門が経営戦略に携わる考え方を、戦略人事と呼びます。

アメリカの経済学者であるデイブ・ウルリッチ氏によって提唱された戦略人事は、経営戦略と人材マネジメントを連動させる点が特徴です。

人事が率先して経営資源をフルに活用し、社員教育や企業風土の転換、報酬の見直しなどに携わります。補充採用へ早期に乗り出す、教育体制を構築するなど、攻める人事体制で企業を支えます。

HRテックの導入事例

実際にHRテックを導入した企業の事例を紹介します。HRテックがどのような課題解決に活用されているのか参考にしてみてください。

日清食品ホールディングスの事例

日清食品ホールディングスは、2014年前後にHRテックを導入しています。

2020年度の営業利益を2015年度の1.6倍程度に伸ばすという目標を掲げ、そのためには社員の能力を的確に把握し、人材を適材適所に配置する必要がありました。しかし、社員の部署や人事評価だけでは判断が難しく、経営陣は一人ひとりの名前と顔を一致させることが難しいという課題が出てきます。

そこで導入されたのが、人事情報と顔写真を紐づけられ、クラウド上で一元管理できるシステムです。クラウド化によっていつでも顔写真に紐づいたデータを操れ、議論がスムーズに進むようになったそうです。

夢真ホールディングスの事例

夢真ホールディングスは、建設技術者の派遣を行っている企業です。建設業界の需要の拡大と人材不足に対応し、時代に適した競争力を獲得するためにHRテックを導入しています。

人事情報と顔写真を紐づけて一元管理できるシステムを導入したことで、内勤スタッフの名前と顔が一致するようになり、コミュニケーションの促進とマネジメント体制の確立につながりました。

ソフトバンクの事例

ソフトバンクは、新卒採用選考の効率化を目的としたHRテックを導入しています。

応募者の移動時間や費用の軽減を目的に動画面接を取り入れ、さらにAIシステムが動画の自動評価をすることによって選考作業時間の削減を見込んでいます。

使用されているAIシステムは、過去のインターンシップ選考の動画や、熟練採用担当者による評価などを学習させ、自動で合格基準を判定するというものです。

不合格と判定された場合のみ人事担当者が動画を確認して最終判断を行い、正確性を担保できる仕組みになっています。

コロナを経て「HR」の動向

コロナ前とコロナ後で、私たちの働き方は大きく変化しました。

リモートワークが促進されたことで「好きな場所」で働くことが可能になり、クラウドサービスが普及したことで、会社に縛られることなく自分のキャリアを成長させることが可能になりました。

人々の働くことに対する価値感の変化に対応し、企業は人的資源を最大限活用していくHRという考え方が必要です。

これから数年にかけて、

・労働人口の減少
・生産性向上
・リモートワークの整備
・多様な働き方を実現する環境整備

企業はこのような課題を抱えています。それぞれの課題について、HRがどのようにかかわっていくのか、具体的にみてみましょう。

労働人口の減少

少子化の傾向は留まる気配がなく、今後ますます労働人口が減ると考えられます。新卒採用、中途採用のハードルがさらに高まる中、

・女性、高齢者や外国人を積極的に雇用する
・外注できる業務は、他社やフリーランスの手を借りる

といったこれまでとは違う考え方を取り入れなければ、人材確保が難しくなります。HR部門では、長期的な視点で、戦略的な採用計画を立てていく必要があります。

生産性向上

労働人口が近い将来さらに減る、ということは、少ない人数でも同じだけの売上を確保できる環境が必要です。

IT化やDX化を推進したり、より効率の良いシステムやツールを導入し、労働人口の減少に備えなければ、時代に取り残されてしまいます。

自社の生産性を向上させるには、どこから変えていくべきかをHRの観点で考える必要があります。

状況に応じてAIやロボットを導入するなど、コロナ後の時代を生きぬくための知恵を取り入れて、生産性や売上の向上を目指しましょう。

リモートワークの整備

リモートワークを希望する若い世代が増える今、コロナ後の働き方として、企業側の整備が重要視されています。

リモートワークを導入できると、地方人材の雇用にもつながり、採用の幅を広げられるといったメリットがあります。

その一方で、リモートワークを導入したものの社員の帰属意識が落ちたという課題も新たに出てきています。

リモートワークの環境を整えながら、いかに社員の生産性やエンゲージメントを上げていくかが次の課題となるでしょう。

多様な世の中の理解推進

一人ひとりの多様性を大切にする、という考えが当たり前になりつつあります。

企業の中においても、男女の役割や自由な働き方、LGBTQへの理解などが求められるでしょう。

それぞれが自分のミッションを達成するために、自分らしくはたらくために、企業としてどのような対応ができるのか、HR部門からの改革が期待されます。

HRに関するお役立ち情報は、下記のメディア『HRドクター』でも紹介しています。

■HRドクターとは？