無料求人誌（求人フリーペーパー）おすすめ8選｜求人サイトとの違い・地方求人誌も紹介

生活導線に密着した設置のため、地元への訴求力が強い

無料求人誌はスーパーや駅などの生活に密着した場所に設置されることが多いため、応募してほしい地域の人からの応募を見込めるのがメリットです。

何気なく手に取る紙メディアの特性が、求職者との出会いの機会を広げます。特に主婦やシニア、潜在求職者へのリーチが期待できます。

Webではリーチできない求職者に情報を届けられる

無料求人誌は、料金次第で求人広告のサイズを大きくすることができ、情報量も増やすことが可能です。

その分だけ、自社求人の露出の機会も増えることになりますから、検索に頼る求人サイトに比べると、求職者の目にとまる回数は増えるかもしれません。

紙媒体の一覧性から偶然の出会いがある

求人誌の構成は大きく「テーマ別、地域別」となっているため、求人サイトのように詳細な条件を入力して検索できず、基本的には求職者自身がページをめくって求人情報を探すことになります。

そのため、たまたま見つけた自社の求人に興味を持って、思わぬ求職者が応募することがあります。

無料求人誌のデメリット

無料求人誌には特性上のデメリットもあります。デメリットを踏まえ、目的に応じて無料求人誌と求人サイトを使い分けるのがおすすめです

誌面に掲載できる情報量に限界がある

無料求人誌を主な求人媒体として採用する場合、求人サイトと連携しているケースを除いて、どうしても掲載できる情報の量に限りが生じてきます。

 最大サイズを選んだとしても、文字の大きさや文字数など、何らかの制限が課せられてしまうでしょう。

広域での募集には向いていない

無料求人誌は発行エリアが限定的なため、全国など広域で募集をかけたい場合は効率的ではありません。

 広域を対象としたいのであれば、全国的に利用者が多い求人サイトの活用をおすすめします。 

締切があるためタイムリーな掲載ができない

紙媒体には締切という概念が存在し、例えば「木曜原稿締切で翌週月曜掲載」の場合、翌週月曜版に必ず求人広告を掲載したいなら、その週の木曜には原稿を送っていなければなりません。

 無料求人誌では「すぐに募集したい」「すぐに掲載ストップしたい」といったタイムリーな対応は難しいです。

また、掲載後に無事採用ができた場合も、Webのように掲載終了ができないため、引き続き応募が来るケースがあります。

【公式】求人情報誌「アルパ」(フリーペーパー)のご案内

【香川県】ハロータイムス

商品紹介 | 株式会社 求人タイムス社

ハロータイムスは、株式会社求人タイムスが発行している香川県の無料求人誌で、発行部数は1回あたり10,000部を数えます。

 コンビニやスーパー、大学のほか、うどん店など県民が気軽に立ち寄れる施設に専用ラックを設置して、幅広い層に求人情報をアピールしています。

【沖縄県】Rookie（ルーキー）

求人誌ルーキー(企業向け)|ラジカル沖縄

Rookie（ルーキー）は、株式会社ラジカル沖縄が発行するフリーペーパーです。発行部数55,000部・994ヶ所設置（令和2年8月現在）で27年の実績があります。

 求人誌に掲載した求人情報はWebサイト「ルーキーWeb」にも自動転載され、沖縄本島全域だけでなく、宮古島・石垣島・久米島などの離島も幅広くカバーしているのが特徴となっています。

 求人誌の設置箇所にもこだわりが感じられ、コンビニ・スーパーや各種学校のほか、公共施設やSS（ガソリンスタンド）といった、人々の生活の接点になる場所にも置かれています。

 また、初めて求人を掲載する人も安心できるよう、一定の応募が集まらなければ求人掲載を延長する「初回応募保証」キャンペーンを実施しています。

 なお、求人の掲載が終了しても、ルーキーWeb内に求人情報以外の情報を載せられる「企業ページ」の併設が可能なため、コストを抑えつつ自社の魅力をアピールすることができます。

※無料求人誌の草分け「求人誌　DOMO」を発行している
アルバイトタイムスが運営している中小企業向け採用サービス
⇒ワガシャ de DOMOの資料を見てみたい

無料求人誌の比較一覧表

無料求人誌を選ぶ際は、それぞれの特徴をよく比較検討することが大切です。

 以下、本記事でご紹介している無料求人誌につき、比較すべきポイントを一覧表にまとめました。

また、各求人媒体の主要エリア・配布エリアは次の通りです。

無料求人誌で効果を出す方法

１．無料求人誌でリーチするターゲットへ訴求

無料求人誌は、駅やコンビニ・スーパーなど、生活導線に設置されているケースが多く、そのユーザーは主婦／主夫、シニアが多いです。

そのため、無料求人誌のユーザーをふまえて、求人内容も「主婦／主夫、シニア」向けにアピールする内容にすることで、効果を期待できます。

２．ＱＲコードを設置し、Webサイトへ誘導する

無料求人誌は、誌面に限りがあるため、応募しようと判断する材料が不足しています。
そこを補うために、求人サイトや自社のHPのQRコードを掲載し、より多くの情報があるWebサイトへ誘導します。

求人誌の内容だけでは「この仕事よさそうだけど、応募するのは不安」という読者の背中を後押しすることができます。

３．特集を有効活用する

無料求人誌の多くは、毎号特集があることが多いです。
例えば、

「静岡街中のシゴト特集」
「医療・介護・福祉のおシゴト特集」
「初めて＆久々募集特集」
など、様々な切り口で特集を用意しています。

読者も、表紙を見て手に取ることも多く、巻頭の特集をまず見る傾向があります。
各媒体で実施している特集を確認したうえで、有効に活用することをお勧めします。

Web媒体と無料求人誌の使い分けを意識しよう

近年、求職者が仕事探しをする際は、スマートフォン等のデバイスを使って情報収集を行うケースが一般的です。

しかし、地域や年齢によっては紙媒体で各種情報をチェックしている求職者も一定数いるため、自社の採用ターゲットや課題に応じて媒体を使い分けることが大切です。

特に、シニア層などベテラン人材の中には、パソコン・スマートフォンの操作に抵抗を感じている人も少なくありません。求人露出の機会を増やすためにも、Web媒体と無料求人誌をバランスよく使い分けるようにしましょう。

自社の求人に応募が集まらない理由と対策

自社の求人が、なぜか求職者から人気がないと感じたら、その背景にあるもの、理由を把握した上で、適切な対策を講じることが大切です。

背景｜売り手市場への変化

現代の日本では、基本的に求職者側が企業よりも優位な立場にあることから、企業側が受け身でまっているだけでは、求職者に自社を選んでもらうのは難しくなるでしょう。

有効求人倍率は1.2～1.3倍の間で推移している

厚生労働省が発表している「一般職業紹介状況(令和6年10月分)について」によると、令和6年10月の有効求人倍率は1.25倍となっています。

新型コロナウイルスの影響を受け、令和2年・3年の有効求人倍率こそ一時的に下がったものの、令和4年度以降の有効求人倍率は1.2～1.3倍の間で推移している状況です。

この状況を端的に言えば、120～130件の求人に対して、求職者は100人しかいないことになり、20～30件の求人は人材に巡り合えないことになります。

※有効求人倍率とは何か簡単に解説｜推移や求め方・見方についても紹介

高齢者の占める割合が29.3%

総務省の「統計からみた我が国の高齢者」によると、2024年9月15日現在の推計で、日本の65歳以上人口は3,625万人、総人口に占める割合は29.3%と、ともに過去最高を記録しています。

これに対して、15歳未満の人口は1,385万人、総人口に占める割合は11.2%となっており、65歳以上人口の40％にも満たない状況です。

今後、日本人の健康寿命が延びてシニア層を確保しやすくなることはあっても、フレッシュな人材を確保する難易度は引き続き上昇することが予想されます。

理由｜知っておきたい5つの原因

日本全体で応募が集まりにくくなっている背景を理解したところで、次は多くの企業が悩む応募減の原因についてご紹介します。

求職者が知りたい情報がない

各種媒体に求人情報を掲載する際は、募集要項を詳細に記載するとともに、どんな働き方ができるのかについても記載する必要があります。

記載内容が不十分だと、求職者が働き始めてからの未来をイメージできず、他の求人に流れてしまう可能性が高いでしょう。

対策としては、職務内容を分かりやすく具体的に記載しつつ、職場の雰囲気やキャリアパスなどを盛り込むことをおすすめします。

加えて、自社で成果を出している・楽しく働いている人材の声を載せると、より求職者の興味を引くはずです。

※約6割が企業の採用ホームページの情報が物足りないと感じている｜採用HPに関する求職者調査

求人に競争力・魅力がない

求職者のすべてが、やりがいを求めて求人を探しているわけではありません。

現在よりも高給を手に入れたい、働きやすい環境で働きたいなどの理由から、求人を選り好みしている求職者も一定数存在しています。

ライバル社よりも、給与・福利厚生・働き方において魅力ある求人を出せなければ、自社はどんどん不利になっていきます。

これを防ぐためには、競合分析によって最低でも「業界の平均以上」の条件になるよう求人情報を見直したり、リモートワークのような柔軟な働き方を認めたりするなど、求職者が魅力に感じる条件を自社求人に盛り込むことが大切です。

※会社の魅力の伝え方｜応募者を引き込むためのポイントを解説

採用ターゲットにマッチする媒体を選んでいない

求職者は、それぞれが様々な求人媒体をチェックしており、一般的な求人サイトを閲覧する人もいれば、求人検索エンジンでピンポイントに自分にマッチする求人を探している人もいます。

よって、自社で採用を検討しているターゲット像が明確になっている場合は、そのターゲットが普段利用している可能性が高い媒体を中心に求人を掲載することが大切です。

一例として、若年層はSNSを中心に求人情報を探す傾向にありますが、プロフェッショナルは特定の職種に特化したサイトを利用する機会が多いものと考えられます。

このような求職者ごとの違いを踏まえ、できるだけ応募につながりやすい媒体を選びましょう。

※採用活動は「ペルソナ」で成否が決まる｜重要性や設計の流れなどを解説

そもそも応募のハードルが高い

応募条件は、理想に近づけるほど自社が欲しい人材に出会える確率が高まりますが、あまりにも厳し過ぎると求職者から敬遠されてしまいます。

欠員補充や管理職・プロフェッショナル人材の募集など、どうしても応募のハードルを下げられない場合を除いては、応募条件を定期的に見直すことも大切です。

例えば、なかなか応募者が集まらない求人に必須条件を設けていた場合、その中の一部を「歓迎条件」に変更したり、異業種からの応募者、実務未経験者にも門戸を開いたりしてみましょう。

※選考基準はどう決める？ 重視するべき項目やポイントを解説！

コーポレートサイト・自社採用ページが手つかず

コーポレートサイト・自社採用ページの情報が古いままだと、採用活動の戦略が限定され、思ったような採用につながらないリスクがあります。

例えば、求人検索エンジンを利用している場合、そちらに掲載されている求人情報と、コーポレートサイトの自社採用ページを連携させることができます。

連携に成功すると、求人検索エンジンのみを利用する場合に比べて、自社に関する詳細な情報を見てもらえるチャンスが増えるメリットがあります。

しかし、コーポレートサイト・自社採用ページの情報が更新されていないと、せっかく訪れた求職者が離れてしまいます。

できるだけ、専任の担当者にサイト等の更新を任せ、常に最新の情報を求職者に提供できるようにしましょう。

※中小企業に採用サイトは必要？ 掲載コンテンツや作成のポイントを解説！

まとめ

無料求人誌は、Web媒体でアプローチしにくい、その地域の求職者にアプローチができます。

Web媒体と併用することで、多様な人材に自社のこと・求人情報を知ってもらえるため、有効に活用していきましょう。

ただし、肝心の求人情報の内容に問題があったり、媒体の選択にミスマッチが生じていたりすると、なかなか思ったような結果につながらない可能性があります。

求人誌だけでは十分な成果が出ないと感じた企業担当者様は、中小企業向け採用支援サービス「ワガシャ de DOMO」をご利用いただき、求人誌ではアプローチできない多様な人材へのアプローチ、求人記事の質の向上にお役立てください。