採用コストとは？平均相場と採用単価の削減方法・無料サービスを紹介

求人広告への掲載や人材紹介サービスの利用など、必要な人材を集めるためには採用コストがかかります。その一方で、経済の先行きが明るくない中「採用にまつわる費用をできるだけ抑えたい」そう考える経営者、採用担当者が少なくありません。

そこで今回は、業界別の採用単価やコスト削減の方法について詳しく解説いたします。無料で利用できる採用サービスや、無料コンテンツを活用する際の注意点や失敗例も紹介しますので、コスト削減を検討している担当者様はぜひチェックしてみてください。

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採用コストと採用単価とは

採用コストとは、採用活動を通じて発生する費用のこと です。

求人広告費や採用担当者・面接官などの人件費、エージェントを利用した場合の報酬、その他雑費など、求人に関連する支出はすべて採用コストに含まれます。

具体的なコストをみてみましょう。

採用コストは社外へ支払った外部コスト、社内で必要となった内部コスト、両方合わせて計算します。

採用コストと似た言葉に採用単価がありますが、採用単価とは、採用コストから一人あたりの金額を割り出したものです。

採用人数が3名の場合、応募者を3名に絞り込む前の段階で発生した金額も含め、採用にかかった費用を計算してください。総額÷3名で割った金額が採用単価です。

調べてみると、思っていた以上に採用単価が高い場合があります。

採用コストを減らすなら、
・現在の採用単価
・理想の採用単価
を設定して、採用手法や利用する求人媒体を見直しましょう。

採用コストの相場

採用コストには、雇用形態や従業員数、業界によってそれぞれ相場があります。
自社の場合はいくらくらいが適正なのか、事前に相場を確かめておきましょう。

雇用形態別採用コスト（新卒・中途・アルバイト）

就職みらい研究所が出している就職白書2020によると、2019年はこのような平均採用コストになっています。

新卒採用コスト：93.6万円 
中途採用コスト：103.3万円　※1

※1 出典：就職白書2020/リクルート・就職未来研究所

就職白書2020内のアンケートでは、今後も採用コストが増えるもしくは同じと回答した企業が9割を占めていることから、企業経営への影響が懸念されます。

5名で約500万円、10名で約1,000万円という大きな金額が動く新卒採用・中途採用は、積極的なコスト削減に取り組みたい部分といえます。

次に、アルバイトの採用単価をみてみましょう。

2014 年にツナグ・ソリューションズが実施した調査では、採用単価が4年で1.7倍になったと報告されています。

2009年の採用単価：29,000円 
2014年の採用単価：52,000円　※2

少子高齢化などにより、アルバイトの需要が増えていることを考えると、現在も5万円以上の採用単価がかかっているケースが多いと考えられます。

※2 出典：アルバイト・パート1名の採用コストは4年で1.7倍上昇！ 人材確保のポイントは「応募時の対応」。/ツナグ・ソリューションズ

従業員規模別採用コスト

採用コストは、企業の規模によっても変わります。

マイナビの中途採用状況調査2021年版を参考に、従業員数別の採用コストをチェックしてみましょう。

従業員数3～50名：162.7万円 
従業員数51～300名：322.4万円 
従業員数301～1,000名：535.5万円 
従業員数1,001名以上：1,809.9万円　※3

この調査では採用人数が公開されていないため単価は割り出せませんが、従業員数が増えるにつれて採用コストが上がっているのが分かります。

自社の従業員数に対して採用コストが適正かどうか、比較してみてください。

※3 出典：マイナビ/中途採用状況調査2021年版

業種別採用コスト

従業員数だけでなく、業種によっても採用コストに大きな違いがあります。
マイナビの中途採用状況調査2021年版を参考に、14業種の採用コストをみてみましょう。

IT・通信・インターネット：1,094.5万円 
メーカー：1,138.5万円 
商社：596.6円 
サービス：503.9万円 
レジャー：512.0万円 
医療・福祉・介護：387.1万円 
流通・小売：631.2万円 
フードサービス：426.9万円 
マスコミ・広告・デザイン：402.2万円 
金融・保険・コンサルティング：1,033.4万円 
不動産・建設・設備・住宅関連メーカー：576.5万円 
運輸・交遊・物流・倉庫：458.0万円 
環境・エネルギー：330.6万円 
公的機関：304.8万円　※4

こちらは、2020年にかかった平均採用コストのデータです。

1,000万円をこえる業種もあれば、300万円台の業種もあるなど、大きな差があることが分かります。

※4 出典：マイナビ/中途採用状況調査2021年版

採用コストを削減する7つの方法

高額になりがちな採用コストは、採用手法の見直しで削減できます。次に、これから取り入れたい7つのコスト削減方法を紹介します。

採用ターゲットの見直し

採用コストの削減に向けて手法を見直す前に、まずは自社が求める採用ターゲットを見直しましょう。

手法の見直しのみを行うと、自社に合う人材を採用するために必要な工程をカットしてしまい、採用までのコストが増えて逆効果になるおそれがあります。

どのような人材を採用したいのか具体的に定義し直し、そのために必要な採用コストを把握することが大切です。
結果として、不要なコストを削減したうえで重要な部分にコストをかけられるため、効率的な採用活動につながります。

採用ターゲットは、以下の方法で見直しを行います。

①どのような人材が、なぜ・いつまでに必要なのか定義する
②求める人材の条件を細かく洗い出し、条件の優先順位を設定する
③優先順位の高い条件から、必須条件と歓迎条件に分類しながら絞り込む

採用ターゲットの条件を絞り込めたら、その条件を前提とした選考フローや採用手法へと見直していきましょう。

※採用活動は「ペルソナ」で成否が決まる｜重要性や設計の流れなどを解説

採用選考フローの見直し

採用コストのうち内部コストを削減するために、選考フローの見直しを行いましょう。

選考をスムーズに進めるためのフローの効率化、内定辞退や入社後のミスマッチを防ぐための取り組みなどが、内部コストの削減につながります。

＜選考を効率化する方法例＞
・オンライン面接を取り入れて日程調整をしやすくする
・採用業務全般を効率化できる採用管理システムを導入する
・あらかじめ採用条件を明確化し、条件に沿って選考する

※面接ドタキャンを防ぐ！面接来社率アップのための１１の対策

＜内定辞退や入社後のミスマッチを防ぐ方法例＞
・面接では自社の良い面だけでなく、悪い面や課題も開示する
・自社の文化や社風を定義し、採用者の価値観と合うか確認する
・内定後も定期的に連絡を取ったり、交流の機会を設けたりする

※【文例付き】内定辞退メールへの返信方法や文章作成のポイントについて解説！

IndeedやGoogleしごと検索などの無料求人メディアの活用

採用コストを抑えつつ求人情報を見てもらうには、無料で利用できる求人メディアを活用する手段があります。

求人情報の検索エンジンであるIndeedや、Googleの検索結果に求人情報が表示されるGoogleしごと検索などを活用すると、採用コストをかけずに多くの求職者にリーチできます。

Indeedでは手軽に求人情報を掲載・検索できることから、企業側も求職者側も多く利用しているため、内容によっては埋もれてしまう場合もあります。反響を見ながら、必要に応じて改善を図りましょう。

また、Googleしごと検索に求人情報を掲載するには、別途採用ページを用意する必要があります。
自社サイト内の採用ページを使用する場合は、プログラミングが必要です。プログラミングが難しい場合は、Googleしごと検索に対応した外部サービスを利用する必要があります。

※求人掲載におすすめの無料・有料の求人サイト20選を詳しく紹介【2023年最新】

採用サイトの活用

自社の採用サイトを作成すると、有料の求人メディアと違って採用情報の掲載料がかからず、採用コストを削減できます。

採用サイトは自社で運営するため、求職者に伝えたいことや自社の魅力が伝わりやすいコンテンツを自由に掲載できます。

また、情報が蓄積され、長期的に活用できる点でもコスト削減につながります。

採用サイトを上手に運用すると採用活動の効率化が期待できますが、自社で作成・運用するのが難しい場合は、外部の代行サービス利用も検討してみましょう。

採用サイトに掲載するコンテンツ例は、以下のようなものがあります。

・自社のビジョンや文化
・社員インタビュー
・1日の業務内容
・オフィスツアー
・よくある質問と回答

自社について知ってもらえるコンテンツを充実させ、求職者にアピールしましょう。

※採用サイトはどんなコンテンツが必要？ 作成メリットとポイントを解説！

ダイレクトリクルーティング

採用コストの削減が期待できる採用手法として、ダイレクトリクルーティングが挙げられます。

ダイレクトリクルーティングとは、企業が求職者に直接アプローチする手法です。ダイレクトリクルーティングができる外部サービスを活用し、欲しい人材のスカウトやヘッドハンティングを行います。

※ダイレクトリクルーティングに注目が集まる理由や導入方法・サービスを比較

サービスの料金形態は、利用期間単位で一定料金を支払う「先行投資型」と、採用等の成果発生に応じて料金を支払う「成果報酬型」の2種類があります。

自社に合ったサービスを選び、求める人材を獲得できれば、求人媒体や人材紹介会社を利用するよりもコストを抑えられるケースがあります。

自社にマッチしている人材に声をかけられる一方で、人材探しやスカウトメールの作成、スカウト後のカジュアル面談などの工数が必要です。時間がかかりやすく、長期目線での採用活動に向いているため、専任の担当者を決めて運用するといいでしょう。

ミスマッチによる早期離職防止

自社が求める人材を採用できたとしても、早期離職されると大きな損失となり、採用コストも膨らんでしまいます。採用活動にかかった費用や、入社後の人件費が無駄になってしまうため、早期離職を防ぐ対策は必要です。

早期離職の主な原因が、入社後のミスマッチです。「入社前にイメージしていた働き方とギャップがある」「入社してみたら労働条件がよくなかった」など、入社前の認識とのズレが早期退職につながる要因となります。

ミスマッチは以下のような方法で予防対策ができます。

・自社の採用サイトを運用し、応募前に働き方を詳しく知ってもらう
・入社前のカジュアル面談でしっかりコミュニケーションを取る
・入社後に1on1ミーティングやメンター制度でフォローする

入社前には、求職者に対して自社の情報をしっかり開示し、認識をすり合わせておくことがミスマッチ予防になります。また、入社後の「仕事が自分に向いていない」「人間関係が合わない」といった悩みは、フォロー制度を取り入れることで改善される場合もあります。

※離職防止には欠かせない？メンター制度のメリットや導入方法、注意点も解説！

リファラル採用

リファラル採用は、「リファラル＝推薦・紹介」という意味の通り、自社社員の知人や友人
を紹介してもらい採用する手法です。

※今後絶対に抑えておくべきリファラル採用！メリット・デメリット、促進方法と事例を解説

紹介採用（縁故採用）は以前からありますが、これらは「知り合いの息子だから採用」など、相手への義理や情で採用し、採用者のスキルは重要視されてきませんでした

一方でリファラル採用は、紹介後に自社に適した人材かどうかを見極めた上で合否を決定します。社員からの紹介のため、自社の仕事を理解した上で応募してもらえる例が多く、ミスマッチを減らせます。

その他にも、リファラル採用を取り入れると、

・採用サイトや求人媒体へ支払う費用を削減できる 
・採用担当者へ支払う人件費、面接会場の準備など、採用業務に関連するコストを削減できる 
・書類や面接だけでは見抜けない希望に適した人材と出会いやすい 

といったメリットが待っています。

リファラル採用を活用すると、紹介者にたいする報酬（インセンティブ）と応募者へ支払うフォロー費のみで、人材を獲得できます。

自社社員にリファラル採用制度を周知して、良い人材の確保を目指しましょう。

リファラル採用と合わせて、先ほど紹介した採用ブランディングも進めておくと、より魅力を感じてもらいやすくなります。

リファラル採用のデメリットとしては、

・社員の協力が得られない場合がある
・自社に興味のない人材を紹介される可能性がある
・採用決定まで時間がかかる場合がある

という点が挙げられます。

仕事が忙しい社員の場合、見込みのある友人や知人にわざわざ声をかけるのは、自分時間が削られる行為です。時間を割いてまで、協力したいと思える報酬やメリットがないと、協力を仰ぎにくくなります。

報酬だけでなく、リファラル採用の協力者を表彰する、自社サイトなどで、協力者と紹介された社員のインタビューを掲載する、など、紹介して良かったと思える仕組みを作っておきましょう。

「知人や友人に有能な人材がいる」という場合も、別の企業で活躍しているケースがほとんどです。

そのため、条件が折り合ったとしても、入社までに時間がかかる例が少なくありません。

即戦力となる人材は求人サイトや人材紹介を活用しながら、頼もしいスキルや経歴を持った社員をリファラル採用で通年探す、といった使い分けが必要です。

リファラル採用をはじめるなら、「知人や友人を紹介したい」と思える土壌を整えて、欲しい人材像を社内で共有しながら、じっくり進めていきましょう。

採用コストを抑える無料サービス3選

採用コストを抑えるなら、無料サービスを利用するという手段もあります。

・ハローワーク
・Indeed
・ポスター

3つの採用手法について、詳しくみてみましょう。

ハローワーク

ハローワーク（公共職業安定所）はご存じの通り、厚生労働省が運用する就職支援サービスです。

※【画像＆事例付き】ハローワークでの求人の出し方は？手続きの流れや注意点を解説

求人の申し込みが無料ででき、申し込み後は全国のハローワーク、インターネットサイトから情報を届けられます。

ハローワークインターネットサービスの1日当たりのアクセス数は、約40万件（令和元年度末）となっているなど、多くの人へ情報が伝わる点がメリットです。

※出典：ハローワークインターネットサービス

「急がないから無料で求人募集をしたい」という場合は、ハローワークからスタートしてみましょう。

Indeed（インディード）

CMでもおなじみのIndeedは、無料で使える検索エンジンです。

Googleのようにあらゆる情報が集められる検索エンジンではなく、求人情報のみを扱う検索エンジンとして、多くの求職者が活用しています。

※Indeed（インディード）へ掲載するには？掲載方法（画像付）や費用・応募につなげるポイントを解説！

Indeedのシステムはインターネットを巡回し、情報を集めています。
そのため、自社で運用している採用サイトやハローワークで募集した求人情報が、Indeedへ自動掲載される場合もあります。

「Indeed」
https://jp.indeed.com/

その他にも、Indeedのホームページにある、「無料で求人を掲載する」ボタンから、求人情報の登録ができます。

無料掲載では、掲載費や登録費、採用成功時の報酬などは発生しません。
そのため、多くの求人情報が掲載されており自社の求人が埋もれてしまう可能性もあります。

応募がない場合は、募集内容を改善したり、広告で露出をアップするなどの対策をとることが必要です。

ポスター

できるだけお金をかけずに、求人情報を届けるならポスターが便利です。
店舗やオフィスなどに貼っておくだけで、目にした求職者からの問い合わせが期待できます。

※求人ポスターはどう作る？ 掲載内容や7つのコツ・無料ツール3選を紹介！

店舗やオフィスがある、地域の人材を獲得できる点がポスターの大きなメリットです。

一方で即効性は期待できません。他の手法と併用するか、常に掲示しておき「良い人から応募がきたら・・・」くらいの長期軸で考えましょう。

採用コストを抑える無料採用管理システム2選

採用コストを抑えるなら、無料の採用管理システムを使用する、という選択肢もあります。

・Airワーク
・エンゲージ

人気2サービスの特徴をチェックしてみましょう。

Airワーク

Airワークは、リクルートが運営する無料で採用ページが作れる採用管理サービスです。
掲載した求人はIndeedに共有されるため、たくさんの人の目に情報が届きます。

Indeedの求人情報だけでは伝わりづらい会社の雰囲気を伝えたり、採用ページがあることで安心感を与えたりできる点がメリットです。

この採用ページを軸に「採用ブランディング」に取り組むことも可能です。

採用ページをすべて無料で運用するなら、Airワークの活用も検討してみましょう。

※採用ブランディングとは？メリットや背景、導入の手順をわかりやすく解説

エンゲージ

エンゲージは、エン・ジャパンが運営する無料で求人を掲載できる、採用支援ツールです。
通年利用できるため、採用コストを大幅に抑えられます。

掲載した情報は、複数の大手求人サービスに掲載されるため、幅広い層に求人内容が行きわたります。

アカウント登録すると、求人コピーライターによる、応募があつまる求人の書き方解説がダウンロードできる点もメリットです。

無料の採用管理システムを利用する際の注意点

採用コストを下げられる無料の採用管理システムですが、注意点があります。
どのような点に注意するべきなのか、事前に確かめておきましょう。

求人票作成に手間がかかる

無料で採用サイトや求人票を掲載できるというメリットの反面、自社で求人票を作成したり、採用サイトをつくる手間がかかるというデメリットもあります。

忙しい採用担当者が求人票1件1件を登録していくのは、とても時間がかかりますが、丁寧に作成しなくては魅力的な求人票にはなりません。

応募がない

無料の採用管理システムで掲載したからといって、採用難の時代ではすぐに応募→採用とならないことがほとんどです。

自社にあった人材を採用するには、長期で採用活動をすることが重要です。特に日本最大の検索エンジンであるIndeedは、多くの求人票が掲載されているため応募状況をみて改善していくことが大事です。

専任の採用担当者がいない企業では、こういった運用をするのは難しく、無料で利用したものの応募がないといった失敗につながります。

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アルバイトタイムスが運営する中小企業向け採用サービス「ワガシャ de DOMO」は、安価な料金で、求人掲載・運用をまるっと代行するサービスです。

応募数が従来の求人メディア比5倍という実績で、採用コストを大幅に圧縮することができます。
導入企業数は全国で12,000社。ご利用中の企業の実績を応募単価シミュレーションで事前にチェックすることができます。

まとめ

企業経営で頭を悩ませがちな採用コストの問題。

コスト削減を目指すなら、無料で利用できるサービスを利用したり、新しい採用手法を取り入れたりしてみましょう。

自社に適正な、採用単価の把握も重要です。

会社規模、業種に合った採用単価になっているのか確認の上、平均よりもオーバーしてしまっている場合は、早めに方法を見直してみてください。

将来的な採用コストを抑えるためにも、数年後を見据えて計画的に進めていきましょう。