Indeedの広告運用で効果を出すコツ｜無料・有料の違いや運用代行についても解説

求人媒体が多様化を続ける中、日本のみならず世界中で利用されている求人検索エンジン「Indeed」は、多くの企業の採用活動に不可欠なものとなっています。

しかし、自力で広告運用を行ってみたものの、思うような成果につながらないと感じている方も多いのではないでしょうか。

この記事では、Indeedで本格的に求人広告の運用を進めたいと考えている採用担当者の方向けに、運用方法や広告代理店に任せるかどうかの判断ポイントについて解説します。

※Indeed代理店の種類や選び方、注意点を徹底解説！

Indeed掲載基準チェックシート

Indeedの掲載基準をチェックシート形式にした資料です。違反している項目がないかチェックしていきましょう。

資料を無料ダウンロード

Indeedとは？

Indeed社は、世界60ヶ国以上・28言語でサービスを展開しているアメリカの企業で、株式会社リクルートホールディングスの子会社です。

Indeedが提供しているサービスは、サービスを利用するすべての求職者が、自分が探している求人にアクセスできる「求人検索エンジン」というものです。

求人検索エンジンは「求人情報の検索」に特化しているため、求職者が職種や会社名などのキーワードを入力することで、自分が探している条件の求人を見つけることができるようになっています。

また、Indeedへ求人掲載するには、大きく分けて「無料掲載」・「有料掲載」の2種類があります。

※Indeedへ掲載する方法をカンタン解説｜直接投稿する方法や応募を増やすポイント

 Indeedの掲載方法

Indeedの掲載方法には無料掲載と有料掲載があります。

無料掲載

Indeedに求人を掲載するにあたり、予算に限りがある場合は、まず無料掲載を検討することになるでしょう。

無料掲載と有料掲載では、掲載方法が微妙に異なります。無料掲載で可能な掲載方法は、以下の2つです。

 無料掲載は、新しい求人が優先して表示される仕組みのため、そのままだと時間の経過とともにアクセス数が下がる傾向にあります。

また、無料掲載の広告よりも有料掲載の広告のほうが目立つ位置に表示されるため、本格的に広告を運用したいのであれば、無料掲載では難しいかもしれません。

有料掲載

Indeedへの有料掲載は「スポンサー広告」とも呼ばれ、無料掲載の求人情報に比べて求職者の目に留まりやすくなります。

有料掲載の場合に使える掲載方法は、基本的には無料掲載と同じく「クローリング」と「直接投稿」の2つです。しかし、有料掲載の場合は、以下の2つの機能を使えます。

急募をかけたい場合や、応募者を早急に増やしたい場合は、有料掲載を利用すると効率的な採用活動ができるでしょう。

※【Indeedの料金体系】無料・有料の違いやクリック単価・支払い方法など幅広く解説

※Indeed認定パートナーの株式会社アルバイトタイムスへ
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他の求人媒体との違い 

Indeedは、リスティング広告、採用サイト、紙媒体、ハローワークなど、他の求人媒体とは異なる特徴を持っています。その違いについて詳しく見ていきましょう。

リスティング広告との違い

Indeedは求人情報の特化型プラットフォームであり、リスティング広告とは異なります。

 リスティング広告は商品やサービス全般を対象としていますが、Indeedは求人情報に特化しているため、求職者と企業のマッチング効率が高いです。

 また、Indeedは広告掲載料が発生せず、採用が成立した際にのみ料金が発生する点も大きな特徴です。これにより、企業は採用コストを抑えつつ、効果的な求人募集が可能となります。

採用サイトとの違い

 Indeedは、採用サイトと異なり、多くの求職者と接点が持てる点が特徴です。

 採用サイトは各企業が自社の求人情報を掲載しますが、独自の採用サイトを作ってもすぐに訪問者が来るわけではありません。SEO対策などのさまざまな施策により集客が必要です。

そのため、求職者と接点を持つまでに時間がかかります。

 しかし、Indeedならば一つのサイトで多くの企業の求人情報を比較・検討できるため、日々たくさんのユーザーが訪れています。

したがって、うまく目立つ広告を表示できればすぐに求職者と接点が持てる点で、自社の採用サイトだけで採用活動するよりも効率的に進められます。

※約6割が企業の採用ホームページの情報が物足りないと感じている｜採用HPに関する求職者調査    

紙媒体との違い

 Indeedと紙媒体との最大の違いは、やはりデジタルかどうかの違いです。

紙媒体は形のある物体のため、増刷にコストがかかり、発行部数や販売地域に制限があります。しかし、Indeedはインターネット上で全国、世界中の求職者がアクセス可能です。

 また、紙媒体は一度販売されると大まかにしか求職者の反応を調査できないですが、Indeedの場合は「いつ」「どんな人が」広告を見たかがすべて記録され、その後の広告運用に活かせます。

Indeedでは求職者の検索行動に応じて最適化された広告配信が可能で、より効果的な採用活動が行えるのです。

ハローワークとの違い

 Indeedとハローワークはどちらも求人情報を提供する媒体ですが、その運営形態と利用方法には大きな違いがあります。

 Indeedはインターネット上で全世界から集めた求人情報を提供する一方、ハローワークは公的な職業安定所で、地元の求人情報を主に扱います。

 また、Indeedは求職者が自由に求人情報を検索し、応募することが可能ですが、ハローワークでは職員のサポートを受けながら求人を探すことが一般的です。 

※【画像＆事例付き】ハローワークでの求人の出し方は？手続きの流れや注意点を解説

他の求人検索エンジンとの違い

Indeedは、他の求人検索エンジンと比較して、求人情報の量と質が高いと評価されています。ここからは競合他社である求人ボックスとスタンバイと比較しながら、Indeedの強み弱みについて見ていきましょう。

※求人検索エンジンとは？有名サイト5社を徹底比較

求人ボックスとの違い

 Indeedと求人ボックスは、求人情報の提供方法において異なる特徴を持っています。

Indeedの最大の強みは、日本国内だけで月間2,470万人とも言われるユニークユーザー数の多さです。これは競合他社を抑えてシェアNo.1であり、多くの求職者をターゲットにしたいならば、Indeedは間違いなく第一の選択肢となります。

 一方、求人ボックスの強みはクリック単価がコントロールしやすい点です。IndeedはAIによる自動入札のみで、企業が独自に単価をコントロールしにくいですが、求人ボックスはさまざまなきめ細かい設定により、自社に合ったクリック単価を調整を行いやすいです。

スタンバイとの違い

 Indeedとスタンバイの大きな違いは、ユーザー数と特化した求人情報にあります。

 先述したようにIndeedの最大の強みは、まずそのユーザー数の多さです。スタンバイよりも多くのユーザーを抱えており、多くの求職者にアピールしたいならばIndeedに軍配が上がるでしょう。

 一方、スタンバイの強みはYahoo!検索に表示枠が確保されている点と、ミドル層の求人に強い点です。

 Yahoo!検索との連携により、より多くの求職者に求人情報を届けることが可能です。

また、ミドル層向けの求人情報が充実しているため、ある程度経験を積んだベテランの求職者と接点を持ちたい場合にはスタンバイを候補に入れると良いでしょう。

 Indeedの広告、自社運用と代理店運用の比較

Indeed広告の運用方法は大きく分けて2つあります。自社で運用する方法と、専門の代理店に運用を依頼する方法です。

それぞれにはメリットとデメリットが存在し、企業の状況や目的によって最適な選択が変わります。

自社でIndeed広告を運用するメリット

自社でIndeed広告を運用する場合のメリットとしては、次の3点があげられます。

運用手数料が発生せず、コストを抑えた広告運用ができる

運用代行を依頼する場合、クリック課金に加えて代理店に支払う「運用手数料」も発生します。

効率的な採用が期待できたとしても、その分1人あたりの採用コストは増えてしまうでしょう。

自社のペースで広告運用を進められ、適宜必要な対応を取りやすい

Indeedの広告運用を自力で行っていれば、担当者の一存で広告を止めたり、内容を改変したりすることがスムーズです。

良さそうな人材が見つかり次第、すぐに広告を打ち切ることができるので、予算を無駄にせず広告運用ができるでしょう。

これに対して、運用代行を依頼している場合、代理店の担当者と連絡をとって対応をお願いしなければなりません。

求人内容を変更する機会が多い場合や、シビアな予算の中で運用を行う場合などは、代理店の担当者を間にはさむことでタイムラグが発生する可能性があります。

採用担当者がIndeed広告運用の経験を積むことができる

Indeedで自社の求人広告を適切に運用するには、一般的な求人サイト等への掲載とは異なる運用方法を勉強する必要があります。

そのため、Indeedの運用経験を自社で積んでおくと、将来の採用活動には大いに役立つものと推察されます。

運用代行に依頼した場合、採用担当者の成長の機会を奪ってしまうおそれもあります。

自社でIndeed広告を運用するデメリット

アクティブな運用が求められるIndeed広告は、利用する企業の側でも一定の準備が求められますし、準備を怠れば結果にはつながらないでしょう。

自社運用を検討しているのであれば、以下のデメリットにも注意を払い、その上で判断しましょう。

いずれのデメリットも、運用を継続する中で無視できなくなりますから、自社運用を決定する前に十分検討することをおすすめします。

運用担当者を確保しなければならない

人事・採用担当者の業務は多岐にわたり、企業規模によっては少ない担当者で採用活動を行っているケースもあるはずです。

しかし、Indeedの広告運用では、以下のような点に注目して広告運用を進めなければなりません。

総じて、運用担当者にはきめ細やかな対応が求められるため、片手間での運用は厳しいでしょう。

自社で新たに採用のためのWebサイトを作成したり、定期的に更新をかけたりする場合は、スポット的な外注も視野に入れる必要があります。

こういった対応が負荷となって、本来時間をかけるべき採用活動に支障をきたすのは本末転倒です。無理をして自社運用に踏み切るべきではないでしょう。

コストがかさんで結果につながらないおそれがある

運用型広告の仕組みを持つIndeedでは、GoogleなどのPPC広告と同様に、スポンサー求人がクリック・閲覧されたら料金が発生する仕組みが採用されています。

その際のクリック単価は、2022年7月からすべてＡＩによる自動入札によって調整されています。入札単価の調整がないため、改善すべきポイントは、主に求人原稿の内容です。

運用担当者は管理画面のレポートを元に、効果確認・検証をくりかえすことで安定的に効果を出すことができます。

自社で運用する場合、レポートからどこに課題があるのかを分析し、改善を進めるノウハウがないことが多いでしょう。そのため、成功パターンを見つけるまでに時間がかかり、結果が出るまでにコストがかかる恐れがあります。

代理店にIndeed広告の運用代行を依頼するメリット

続いてはIndeed広告の代理店へ依頼した場合のメリットについて解説します。

運用手数料こそ発生してしまうものの、早期かつ効率的に採用計画を達成できるのであれば、運用代行は魅力的な選択肢と言えるでしょう。

人事部門の人手不足を解消できる

広告運用に携わる採用担当者は、大なり小なり忙しい時間の合間をぬって、Indeedの運用を行います。

専任の採用担当者が決まっていない場合、複数の業務を横断的に行う必要があるため、採用活動だけに注力するわけにはいかないでしょう。

また、人材を募集している状況下において、人事部門だけ人が余っている状況は考えにくく、十分な人的リソースの確保は難しいものと考えられます。

そのような中、 Indeed運用をプロに代行してもらえれば、担当者はより重要な業務に集中できます。

代行を依頼することで、採用担当者の負担が大幅に軽減されますし、運用がスムーズなら代理店とのやり取りも少なくて済みます。

運用と採用が効率化できる

Indeedを有効活用するためには、求人露出や応募者増に役立つ機能を把握・理解して、適切に運用する必要があります。

広告運用を代行して、プロから提案を受けることにより、採用ターゲットにとっての自社の魅力を再発見することができます。

また、写真・動画を準備する際も、代理店側で必要な段取りを組んでもらえば、採用担当者や現場への負担は少なくなるでしょう。

特に、求人票の作成において、どのようなキーワードを盛り込むべきか考えることは、まったくノウハウがない人にとって負担が大きい作業です。

ある意味では、採用活動でもっとも面倒な部分を任せられるため、広告運用も含めた採用活動の効率化が期待できます。

代理店にIndeed広告の運用代行を依頼するデメリット

プロにIndeed広告運用を代行することで、確かに採用は効率化できるかもしれません。しかし、自社の将来に目を向けてみると、以下のようなデメリットがあります。

十分な予算を組む必要がある

Indeedの運用代行に発生するコスト（運用手数料）は、求人掲載費の15～20％に設定されていることが多く、大規模な代理店の場合は30％になることもあります。

20％で計算した場合、例えば広告費が20万円だったとしたら、そのうちの20％である4万円を追加で支払うことになります。

事前にシミュレーションを実施している代理店も多いので、どのくらいの成果が見込めるかを確認したうえで判断しましょう。

連携に時間がかかる

Indeedは求人検索エンジンなので、求職者からのアクセスを集めやすく、その分状況が変わりやすい傾向にあります。

もし、対応が遅い代理店に依頼した場合、スピード感のある対応ができず、余計なコストが発生してしまうかもしれません。

例えば、新しい人材が無事採用された・応募者が十分にそろったなどの理由から、求人広告を取り下げたいと考えたときでも、依頼している代理店の担当者と連絡がつかないことは十分考えられます。

こちらの事情を説明しても、代理店側がその意図を理解できない可能性があるため、意思疎通の観点からも不安要素は存在します。

代理店とスムーズに連携が取れない可能性があるなら、運用代行はいったん見送るのも一手です。

自社でIndeed運用に関する知識・経験を蓄積できない

Indeedでの広告運用は、実際に担当者が利用してデータをとり、良くも悪くも何らかの成果を得ることで上達します。

もし、運用を代理店に代行してもらった場合、そういった学びのプロセスを、自社の社員が経験できません。

将来的に、自社でIndeed広告を運用していきたいという意向がある場合は、最初は代理店に依頼しつつ、自社で運用することを念頭に進めていくとよいでしょう。

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 Indeed広告、自社運用に向いている企業と代理店に向いている企業

自社運用と代理店運用、それぞれには向いている企業のタイプがあります。自社が自社運用に向いているのか、代理店運用に向いているのか判断するポイントは以下の5つです。

自社運用に向いている企業と代理店運用に向いている企業のポイントについて、以下で、詳しく解説します。

 自社運用に向いている企業はこんな企業

自社運用に向いている企業は、広告運用や人材採用に関する専門知識を持つスタッフが在籍している企業です。広告の運用にも人材採用にも高度な専門知識が必要になります。

自社でそのようなスキルを持つ人材を確保できる場合は自社運用が視野に入ってくるでしょう。

また、採用予算が十分に確保できており、広告運用のための時間や人的リソースが豊富な企業も自社運用が適しています。

なぜなら、試行錯誤する余裕があれば、あまり広告運用に慣れていない担当者でも、運用しながらノウハウを得られるからです。

広告運用は、内製化してそのノウハウを自社の資産にできれば最善のため、時間や資金、人的リソースに余裕がある場合は自社運用のほうが向いているでしょう。

代理店運用に向いている企業はこんな企業

代理店運用が適している企業は、とくに広告運用の専門知識が社内に不足している場合や、人材が足りない場合です。

すぐに人手を補充しなければいけないときに、一から勉強していては間に合わないため、すでにノウハウを蓄積している代理店の力を借りるのが良いでしょう。

 広告戦略の立案から運用、分析に至るまで、一貫したサポートが必要な企業は、代理店の専門的な知見と経験を活用したほうが良いと言えます。

 また、短期的に成果を出したい企業も代理店運用が向いています。代理店はノウハウをすでに保有しており、比較的短期間で成果を出せることが期待できるからです。

Indeed広告、自社運用と代理店運用の費用相場

自社運用の場合、広告費用は直接Indeedに支払われ、その範囲は広告のクリック数や表示回数によります。

クリック単価は1回につき数十円〜数百円程度ですが、それがたくさん積もり重なると大きな金額となります。したがって、Indeed広告の自社運用の費用相場は、どれだけの予算が確保できるかによります。

 一方、代理店運用の場合、広告費用に加えて運用代行費用が発生します。

代理店による運用代行費用は、広告運用の複雑さや必要なサポートレベルによりますが、一般的には月額固定費や広告費用の「15〜30%」や「10%〜30%」程度となることが多いです。

 また、代理店によっては初期設定費用が別途必要な場合もあります。どちらの運用方法も、自社の予算や目的に合わせて選択することが重要です。

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Indeedの広告運用で差がつくテクニック3選

Indeedの広告運用は、すぐに目立った成果が出るとは限りません。しかし、自社で広告運用のテクニックを知っていれば、費用対効果を高めることにつながります。

以下、Indeedの広告運用にあたり、覚えておくと差がつく3つのテクニックをご紹介します。

採用ターゲット以外の「無駄なクリック」を減らす

求人広告がクリックされると費用が発生するIndeedでは、できる限り採用ターゲット以外のクリックを避けられるようにすることが大切です。

そのためには、次の2点を意識して求人広告を作成するのがポイントです。

• 職種名を詳細に記載し、分かりやすくする
• 採用可能性の高いエリアに絞り込んで配信する

職種名を分かりやすく記載する

職種名を記載する場合、例えば「経理事務」や「営業職」といった記載だと、求職者が一目見て業務内容を把握することができません。

営業職であれば、最低限「何を売るのか」・「どこに営業をかけるのか」を明確にすることで、クリック後の応募辞退を防止することにつながります。

また、就業にあたり特定の資格を要するのであれば、そちらも職種名に記載しておくと親切です。

求職者がIndeedで求人情報を検索する場合、最初の入り口となる職種名を丁寧に記載することで、無駄なクリックの削減につながります。

応募者以外のクリック数が少なくなると、予算を温存できますから、その分だけ求人情報を掲載できる期間が長くなります。

採用可能性の高いエリアに絞り込んで配信する

Indeedユーザーは、職種や地名を入力して求人情報を検索します。そのため、Indeedで広告を運用する際は、案件ごとに配信エリアを絞る機能が活用できます。

都市部であれば、出退社のタイミングに合わせて配信エリアを絞り込むことで、採用したい人材へのアプローチを効率的に行えます。

もちろん、Indeedを使っているすべての求職者の行動は読めませんから、絞り込みが必ずしもベストの選択肢とは言えません。

しかし、採用難易度が高い場合は、できるだけ採用の可能性を高めるための施策を講じる必要があり、その点でエリアを絞るのは有効です。

キャンペーンの設定に注意

2つ目のテクニックは、キャンペーンの設定です。

キャンペーンの設定時は、キャンペーンのグルーピングに注意するとよいでしょう。Indeedでは、職種・地域・雇用形態といった条件に応じて、キャンペーンを設定することができます。

キャンペーンを設定したグループは、そのグループごとに予算設定が可能です。

例えば、採用を急いでいる案件だけを集めてキャンペーンを組み、そこに予算を投入するような使い方ができるのです。

しかし、グループに含まれる案件の難易度に大きな差があると、クリック単価がそれぞれの案件で離れてしまうため、適切な運用ができなくなります。

難易度の高い案件と低い案件は、別々にして運用するのが望ましいでしょう。

運用開始後のPDCA

他の広告運用にも言えることですが、Indeedの運用を開始したら、PDCAを回して運用効果を増大させましょう。

PDCAを回す際は、これからご紹介するポイントを意識することで、より効果を高めることにつながります。

有効応募数とその単価

応募数や応募単価を分析する際は、有効な求職者の応募が増えているかチェックする必要があります。

応募数が増えていたとしても、応募者が採用ターゲットとかけ離れている場合、それは有効な応募とは言えず、採用担当者の負担だけが増している状況です。

もちろん、企業によってはまずは応募数を最大化したいという要望もあるかもしれませんので、「まずは応募数を最大化したいのか」「予算内で採用がしたいのか」自社の目的と照らし合わせて指標を分析していくようにしましょう。

個別の案件

採用計画全体として目標が達成できたとしても、個別の案件に絞ってチェックしてみると、目標未達成となっているケースは珍しくありません。

具体的には、数ヶ月にわたり応募者数が0人だったり、応募単価が平均を大幅に上回っていたりするケースが該当します。

個別に案件をチェックして、十分な成果が出ていないものについては、方針の変更や注力が必要になるでしょう。

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Indeed広告運用で代理店を探す際の“3つの視点”

Indeedの広告運用において、代理店に運用代行を依頼する場合、どういった点に注目して選ぶべきなのでしょうか。

以下、選定時に注目すべきポイントを3つご紹介します。

運用実績が十分であること

まずは、Indeedの広告運用を経験しているか・実績が豊富にあるかを確認しておきましょう。

代理店の公式サイトや宣伝ページの中で、Indeed広告運用に関する実績を公表していて、それが信頼に足ると感じるかどうかが重要です。

具体的な選考ポイントとしては、実績のあるエリアや業種、改善提案などを定期的にしてくれるかなどに注目するとよいでしょう。

Indeed広告の認定パートナーであること

認定パートナーとは、Indeedが広告運用の代理店として認定した企業のことです。

特に優れた実績を持つ認定パートナーは、特別認定パートナーである「Platinum Partners」・「Gold Partners」・「Silver＋ Partners」・「Silver Partners」として認定されています。

※Indeed公式ページ「Indeed認定パートナー」

Indeed広告運用で失敗できないと考えているなら、まずは認定パートナーに依頼すると安心です。

※Indeedの認定パートナーとは｜特別認定パートナーとの違いや依頼するメリットを解説

運用手数料が相場からかけ離れていないこと

広告運用を代理店にお願いする際は、運用手数料がいくらになるのかを無視することはできません。

概ね、運用手数料は広告運用の20％が相場ではありますが、それよりも手数料が低かったり、逆に高かったりするケースは珍しくないからです。

手数料は、安ければありがたいことは確かですが、その分サービスが限定される可能性があります。また、逆に高いからといって、効果が絶対的なものとは限りませんから、その点にも注意しましょう。

まとめ

Indeedの運用につき、自社でノウハウを蓄積したいのであれば、無料掲載からスタートして感覚をつかむことが大切です。

しかし、採用活動の期間に制限があるなど、早めに希望する人材を確保したいのであれば、運用代行を依頼するのも一手です。

もし、訴求力のある採用記事作成・Indeed運用代行を両立させたいとお考えの方は、中小企業向け採用サービス“ワガシャ de DOMO”の利用をご検討ください。

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