Indeedの広告運用で効果を出すコツ|無料・有料の違いや運用代行についても解説
求人媒体が多様化を続ける中、日本のみならず世界中で利用されている求人検索エンジン「Indeed」は、多くの企業の採用活動に不可欠なものとなっています。
しかし、自力で広告運用を行ってみたものの、思うような成果につながらないと感じている方も多いのではないでしょうか。
この記事では、Indeedで本格的に求人広告の運用を進めたいと考えている採用担当者の方向けに、運用方法や広告代理店に任せるかどうかの判断ポイントについて解説します。
※Indeed代理店の種類や選び方、注意点を徹底解説!
Indeedの掲載方法
Indeedの掲載方法には無料掲載と有料掲載があります。
無料掲載
Indeedに求人を掲載するにあたり、予算に限りがある場合は、まず無料掲載を検討することになるでしょう。
無料掲載と有料掲載では、掲載方法が微妙に異なります。無料掲載で可能な掲載方法は、以下の2つです。
クローリング | 自社サイトの採用ページや他の求人広告サイトに掲載された情報を巡回し、取得した情報を自動で公開します。ただし、含まれている内容などがIndeedの条件を満たさない場合には掲載されません。また、クローラーが巡回に来るまでしばらく時間がかかります |
直接投稿 | Indeedのアカウントを作り、直接情報を入力することにより、求人情報を投稿します。クローリングとは異なり、短時間で広告が掲載されるのが特徴です。 |
無料掲載は、新しい求人が優先して表示される仕組みのため、そのままだと時間の経過とともにアクセス数が下がる傾向にあります。
また、無料掲載の広告よりも有料掲載の広告のほうが目立つ位置に表示されるため、本格的に広告を運用したいのであれば、無料掲載では難しいかもしれません。
有料掲載
Indeedへの有料掲載は「スポンサー広告」とも呼ばれ、無料掲載の求人情報に比べて求職者の目に留まりやすくなります。
有料掲載の場合に使える掲載方法は、基本的には無料掲載と同じく「クローリング」と「直接投稿」の2つです。しかし、有料掲載の場合は、以下の2つの機能を使えます。
スポンサー求人 | 無料掲載よりも目立つ位置に広告を表示します。料金はクリック課金型で求職者がクリックするたびに料金が加算される仕組みです。いかに確度の高い求職者に広告を読んでもらうかによってコストパフォーマンスが変わってくるため、広告文の書き方が非常に重要となります。 |
注目の企業 | スポンサー求人の課金額が一定の条件を満たした場合に使えるようになる機能です。通常のスポンサー求人よりさらに目立つ位置に広告が表示されます。 |
急募をかけたい場合や、応募者を早急に増やしたい場合は、有料掲載を利用すると効率的な採用活動ができるでしょう。
※【Indeedの料金体系】無料・有料の違いやクリック単価・支払い方法など幅広く解説
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Indeedにおける無料掲載・有料掲載の違いは「露出度」
求人を出す際、無料と有料の2種類があると聞いたら、多くの方は「無料で何とかならないか」と考えるかもしれません。
しかし、有料掲載を選んだ方が「自社求人の露出が増える」と聞いたら、考えを改めるかもしれません。
有料掲載(スポンサー求人)の求人は、無料掲載よりも優先的に表示される仕組みとなっており、その分多くの求職者に検討してもらうチャンスが生まれます。
加えて、2024年からスタートした、Indeedの新しいサービス「Indeed PLUS」は有料掲載でなければ適用されません。
この新サービスを活用することで、Indeedだけでなく国内で知名度の高い求人サイトへの求人露出も見込めます。
Indeedに自社求人を載せるメリット・デメリット
Indeedは、多くの求職者が見ている有効な採用手法ですが、一方で多くの求人も掲載されており競合も多いです。効果を出すには、メリット・デメリットを正しく理解した上で運用することが大切です。
Indeedに自社求人を載せるメリット
Indeedで求人広告を運用し、自社の求人情報を露出させると、他媒体を利用する場合に比べて次のようなメリットが見込めます。
自社にマッチする適切な求人掲載の方法を発見しやすい
一般的な求人サイトと違い、Indeedは求人情報の修正を無制限に行うことができます。
仮に、求人の掲載スケジュールが2ヶ月だった場合、1週間ごとに内容の改善を試み、最終的にどのケースがもっとも応募者増に貢献したのかをチェックすることも可能です。
求人を出すにあたり、担当者の多くは色々なノウハウを頭に入れた上で運用を開始すると思いますが、運用のプロセスでそれを自社流にブラッシュアップできるのです。
たくさんの求職者に自社求人を見てもらえる
公式サイトによると、2023年7月時点で日本におけるIndeedの月間訪問者数は3,700万人以上となっています。
これは、単純計算で日本の人口のおよそ1/3にあたる人、あるいはそれ以上の人がIndeedを利用している計算です。
加えて、求人検索エンジンとしての検索機能も優秀なため、とりあえずIndeedに求人を掲載しておけば、それだけでWeb上で求人を探している求職者に自社求人を見てもらえるチャンスが増えるのです。
Indeedに自社求人を載せるデメリット
Indeedは、適切に運用すれば効果を発揮するツールである一方、誰がどう使っても同じ結果が得られるとは限らない点に注意が必要です。
自力での運用は非常に難しい
Indeedを運用する場合、利用する企業の課題や現況に応じて、どの点を工夫すべきかが異なります。
ライバル社の動向も含め、転職市場全体に目を向けつつ適切な形で運用を進めなければならず、運用経験に乏しい採用担当者ではお手上げになるケースも珍しくありません。
特に判断が難しいものの一つに、有料掲載時の「クリック単価」の調整があり、状況に応じて柔軟に単価を調整するためには一定の運用経験が必要と考えてよいでしょう。
無料での求人露出は、効果を出すのが難しい
無料で自社求人の掲載ができるのは、Indeedの大きなメリットであり、同時にデメリットでもあります。
基本的に、無料求人は掲載順で随時更新されていくため、日数が経過することで自社求人がその他大勢の求人の中に埋没してしまうおそれがあります。
調査のタイミングによっては、1時間で数千件の求人が更新されていることもあるため、入念に戦略を立てて運用しなければ露出は難しいでしょう。
リスティング広告・Indeed広告の特徴の違いも押さえよう
リスティング広告も、自社求人をアピールする手段の一つに数えられますが、Indeed広告との違いを踏まえた上で運用することが大切です。
リスティング広告の特徴
リスティング広告とは、Google・Yahoo!といった検索エンジンを利用した際、所定のキーワードの検索結果に表示される広告のことです。
特徴として、例えば「リスティング求人広告」として、別枠での掲載方法が設けられているわけではない点に注意が必要です。
広告は検索結果ページの上部・下部などに表示されており、広告文の左上に「広告」であることがうたわれているのが特徴です。
リスティング広告は、Indeed広告と同様に「クリック課金制」を採用しており、ユーザーが1回クリックするごとに料金が発生する(Pay Per Click)ため、PPC広告の一部として分類されています。
所定の検索キーワードでヒットすることを狙って広告を出稿し、クリック単価または広告ランクの評価次第で、上位表示されるかどうかが変わってきます。
Indeed広告の特徴
Indeed広告は、求人検索エンジンであるIndeed上において、最適なポジションに自社広告を表示する仕組みの広告です。
そもそもIndeedでは、求職者が検索したキーワードと関連性の高い文言を、自社求人も含む求人情報から自動で読み取り検索結果を出力しています。
このとき、Indeed広告を利用していれば、検索結果に自社求人が上位表示されやすくなるのです。
ちなみに、過去には有料広告による表示に「スポンサー」の文字が表示されていましたが、2024年10月現在は表示が消えていることから、広告を敬遠する求職者にも自社求人を訴求しやすくなっています。
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Indeed広告・リスティング広告それぞれに共通すること
Indeed広告とリスティング広告は、いずれも「クリック課金制」を導入しており、求人広告が求職者にクリックされて初めて料金が発生する仕組みとなっています。
掲載だけであれば、期間に応じて料金が発生することはないため、いわゆる「掛け捨て」になるリスクは低いでしょう。
しかし、クリックだけで応募につながらない場合は、求人広告の内容が魅力的でない可能性があるため、修正・改善を継続することが大切です。
リスティング広告よりIndeed広告の方が採用活動向き
Indeed広告とリスティング広告は、似たような仕組みの広告ではあるものの、採用活動に向いているのはIndeed広告と考えられます。
以下、そのように考えられる理由をご紹介します。
相対的に見てクリック単価が安い
Indeed広告は、リスティング広告と違って「求人広告特化型」の運用型広告です。
業種・職種によって差こそあるものの、安くて100円台、高くて500円ほどに単価が収まるため、限られた予算を有効に使うことができます。
しかし、リスティング広告は求人広告に限らず「キーワード」のニーズによってクリック単価が変わるため、難易度の高いキーワードはそれだけクリック単価も高くなることが予想されます。
広告の「最適化」が早い段階で進む
広告の最適化とは、自社求人の内容と一致する求職者や、比較的クリックされる確率が高いキーワードに対して、より配信の頻度を高めることをいいます。
Indeed広告を選んだ場合、求人票に記載されている文章の全範囲が表示対象となるため、ミスマッチが生じれば適宜見直しをかけることができます。
内容を変更しても、総じてリスティング広告よりも最適化までの時間が早く、新鮮な情報を求職者に見てもらえます。
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Indeed(インディード)の自社運用と代理店運用のコストの違い
自力でIndeedを運用するケースと、運用全般を代理店に任せるケースを比較する場合、コスト面でどのような違いがあるのか事前に確認することが大切です。
自社運用のケース
自社運用の場合、コスト重視で考えるのであれば、無料掲載を中心に運用経験を積み重ねる必要があります。しかし、十分な成果につながらない場合は、有料掲載を検討すべきです。
自社運用では「運用担当者」の給与を計算すること
自社運用においては、主に運用担当者を決めて運用を進める企業がほとんどでしょう。
その際は、広告費の運用だけでなく、運用担当者の作業にかかるコストも算出しておくことが大切です。
実際に計算する際は、以下のようなイメージで計算しましょう。
<前提条件>
●募集店舗:5店舗
●時給:2,000円
●1店舗あたりの1日の運用時間:30分
<1ヶ月における運用コスト(1ヶ月=30日で換算)>
2,000円×(30分×5店舗)×30日
=2,000円×0.5時間×5店舗×30日
=150,000円/月
よって、この前提条件での1ヶ月における運用コストは月額150,000円
なお、採用が思うように進んでいない場合、それだけ労働時間が増えて運用コストも上がる点に注意してください。
代理店運用のケース
代理店が運用する場合、Indeedの運用のプロフェッショナルが、採用担当者に代わって求人作成・修正等を行います。
代理店運用で重要なポイントは「運用費」
代理店に運用を代行してもらう場合、有料掲載で発生する広告費のほか、運用費を代理店に支払うことになります。
運用費は代理店によって異なりますが、概ね「広告費の20%前後」を相場と考えておくと、予算を立てやすいでしょう。
代理店に頼った場合の運用コストは、次のようなイメージで計算します。
<前提条件>
●1ヶ月の広告費:20万円
●運用費算出:20万円×20=4万円
<1ヶ月における運用コスト>
20万円+4万円=24万円
上記の通り、自社の運用担当者に運用を任せるケースに比べて、コスト算出がシンプルなのが特徴です。
自社運用・代理店運用のどちらにするか迷ったら
Indeed広告運用につき、自社運用にするか、それとも代理店運用にするか判断するのに迷ったら、自社で想定している運用担当者の「リソース」について確認してから判断しましょう。
運用担当者のリソースの確認方法
自社の従業員に運用を任せる場合、作業にどのくらいの時間がかかるのかによって、運用コストが変わります。
したがって、これから運用担当者に任じようとしている従業員が、以下のリソースをどのくらい持っているのか確認することが重要です。
- 運用を任せられる時間的余裕があるか
- 運用経験はあるかどうか(ある場合は何を、どこまでできるのか)
- 運用にかけられる作業時間はどのくらいか
- 作業時間から担当者の人件費を算出した結果、代理店に頼んだ方がコスト減になるのか
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Indeedの広告運用で差がつくテクニック3選
Indeedの広告運用は、すぐに目立った成果が出るとは限りません。しかし、自社で広告運用のテクニックを知っていれば、費用対効果を高めることにつながります。
以下、Indeedの広告運用にあたり、覚えておくと差がつく3つのテクニックをご紹介します。
採用ターゲット以外の「無駄なクリック」を減らす
求人広告がクリックされると費用が発生するIndeedでは、できる限り採用ターゲット以外のクリックを避けられるようにすることが大切です。
そのためには、次の2点を意識して求人広告を作成するのがポイントです。
- 職種名を詳細に記載し、分かりやすくする
- 採用可能性の高いエリアに絞り込んで配信する
職種名を分かりやすく記載する
職種名を記載する場合、例えば「経理事務」や「営業職」といった記載だと、求職者が一目見て業務内容を把握することができません。
営業職であれば、最低限「何を売るのか」・「どこに営業をかけるのか」を明確にすることで、クリック後の応募辞退を防止することにつながります。
また、就業にあたり特定の資格を要するのであれば、そちらも職種名に記載しておくと親切です。
求職者がIndeedで求人情報を検索する場合、最初の入り口となる職種名を丁寧に記載することで、無駄なクリックの削減につながります。
応募者以外のクリック数が少なくなると、予算を温存できますから、その分だけ求人情報を掲載できる期間が長くなります。
採用可能性の高いエリアに絞り込んで配信する
Indeedユーザーは、職種や地名を入力して求人情報を検索します。そのため、Indeedで広告を運用する際は、案件ごとに配信エリアを絞る機能が活用できます。
都市部であれば、出退社のタイミングに合わせて配信エリアを絞り込むことで、採用したい人材へのアプローチを効率的に行えます。
もちろん、Indeedを使っているすべての求職者の行動は読めませんから、絞り込みが必ずしもベストの選択肢とは言えません。
しかし、採用難易度が高い場合は、できるだけ採用の可能性を高めるための施策を講じる必要があり、その点でエリアを絞るのは有効です。
キャンペーンの設定に注意
2つ目のテクニックは、キャンペーンの設定です。
キャンペーンの設定時は、キャンペーンのグルーピングに注意するとよいでしょう。Indeedでは、職種・地域・雇用形態といった条件に応じて、キャンペーンを設定することができます。
キャンペーンを設定したグループは、そのグループごとに予算設定が可能です。
例えば、採用を急いでいる案件だけを集めてキャンペーンを組み、そこに予算を投入するような使い方ができるのです。
しかし、グループに含まれる案件の難易度に大きな差があると、クリック単価がそれぞれの案件で離れてしまうため、適切な運用ができなくなります。
難易度の高い案件と低い案件は、別々にして運用するのが望ましいでしょう。
運用開始後のPDCA
他の広告運用にも言えることですが、Indeedの運用を開始したら、PDCAを回して運用効果を増大させましょう。
PDCAを回す際は、これからご紹介するポイントを意識することで、より効果を高めることにつながります。
有効応募数とその単価
応募数や応募単価を分析する際は、有効な求職者の応募が増えているかチェックする必要があります。
応募数が増えていたとしても、応募者が採用ターゲットとかけ離れている場合、それは有効な応募とは言えず、採用担当者の負担だけが増している状況です。
もちろん、企業によってはまずは応募数を最大化したいという要望もあるかもしれませんので、「まずは応募数を最大化したいのか」「予算内で採用がしたいのか」自社の目的と照らし合わせて指標を分析していくようにしましょう。
個別の案件
採用計画全体として目標が達成できたとしても、個別の案件に絞ってチェックしてみると、目標未達成となっているケースは珍しくありません。
具体的には、数ヶ月にわたり応募者数が0人だったり、応募単価が平均を大幅に上回っていたりするケースが該当します。
個別に案件をチェックして、十分な成果が出ていないものについては、方針の変更や注力が必要になるでしょう。
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まとめ
Indeedの運用につき、自社でノウハウを蓄積したいのであれば、無料掲載からスタートして感覚をつかむことが大切です。
しかし、採用活動の期間に制限があるなど、早めに希望する人材を確保したいのであれば、運用代行を依頼するのも一手です。
もし、訴求力のある採用記事作成・Indeed運用代行を両立させたいとお考えの方は、中小企業向け採用サービス“ワガシャ de DOMO”の利用をご検討ください。
Indeedだけでなく、複数の求人サイトと連携しつつ、御社の応募数増加に貢献します。
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