採用を有利に進められる母集団形成！ 15の導入方法と手順・注意点を解説

採用活動を進める際、母集団を上手に形成できると、優れた人材獲得につながります。

求人票の訴求内容や、募集条件にこだわっているけれど、採用活動が思うように進まない…と言う場合は、母集団形成を意識してみましょう。 

今回は、母集団形成とは何か、取り入れるメリットや注意点、進める手順、15の代表的な導入方法について、詳しく解説いたします。

母集団形成とは

母集団形成は、採用活動成功を目的に候補者を集める手法です。

採用サイトへ広告をただ掲載するのではなく、戦略的に進めていくため、自社に合った人材と出会いやすくなります。

母集団形成がうまくいけば、自社に適したターゲットからの応募を増やせるため、より良い人材の獲得につながるでしょう。

少子高齢化が進み、採用活動が年々厳しくなっています。
企業が求めるスキルを持った人材、社風に合った人材との出会いで、採用成功を目指しましょう。

母集団、という名がついていますが、母数となる対象が多ければ多いほど良い、という訳ではありません。母集団の人数が増えてしまうと、書類選考や面接、合否連絡などの負担が増えてしまいます。

集める人数にこだわるのではなく、対象者の質を意識して、母集団形成を進めてみてください

母集団という言葉はもともと、統計学で使用されていたワードです。
統計調査を実施する際、研究対象となる全体の個数を「母集団」と呼びます。 

母集団すべてを調査する手法が、全数調査です。
全数調査は確実なデータを集められる一方で、手間や費用がかかる、というデメリットがあります。 

手間や費用を抑えたい場合は、母集団の一部を標本として捻出、サンプルから情報を引き出し全体の平均とする、標本調査が行われます。

日本人全体の統計など、母集団の上限が決まっているケースは有限母集団、コイントスを行った場合の平均など、終わりがないケースは無限母集団に分類されます。

統計学に関連して採用活動の現場でも、自社へ応募してくれる人材を母集団と呼ぶようになりました。

母集団形成を取り入れる3つのメリット

母集団形成を取り入れると、企業に嬉しいメリットが得られます。
採用活動へどのように役立てられるのか、3つの良い点を知っておきましょう。

メリット1：採用計画をスムーズに進められる

母集団形成を目指す場合、事前に採用人数、企業が必要としているターゲット層を選定します。

始めから、想定している人材を集めるために、必要な施策を講じられるため、ミスマッチが起きにくい、応募者が不足しづらいという点がメリットです。

今後の事業計画を成功に導くなら、母集団形成を導入すると自社の採用計画を実現しやすくなります。

※【採用担当者必見】効果的な採用計画の立て方や準備、ポイントを解説！

メリット2：採用コストをカットできる

母集団形成を行うと、自社に適した応募者が集まります。
その結果、書類選考や面接がスムーズに進み、採用コストのカットにつながります。 

母集団形成ができていない場合、応募者は多数集まるものの、必要な人材に来てもらえず採用に至らなかった、という恐れがあります。

採用活動の短期化にもつながり、時間の節約ができる点もメリットです。

※採用コストとは？平均相場と採用単価の削減方法・無料サービスを紹介

メリット3：内定辞退や早期退職を未然に防げる

母集団形成がきちんとできていれば、自社の雰囲気や考え方に合った人材を雇用できます。

採用後にイメージと違った、やりたい仕事ができなかった、といったトラブルに陥る可能性を減らせるため、内定辞退や早期退職の恐れが少ない点がメリットです。

「採用人材の定着率をアップしたい」

「自社で長く活躍してもらいたい」

それなら、企業に合った母集団形成ができる採用手法を取り入れてみましょう。

※【離職率とは】算出方法や業種別の傾向・下げるための対策について解説

母集団形成を進める際の注意点

母集団形成をスムーズに進めるために、覚えておきたい注意点があります。
計画的に採用活動を進めるために、気をつけたいポイントをみてみましょう。

業界や職種に適した手法を取り入れる

母集団を形成する際、採用候補者と出会うため、採用サイトなどを活用します。

この時、ターゲットに適したアプローチができていないと、せっかく人材募集しても、母集団形成につながりません。

母集団形成に適した採用手法、採用媒体を選択するだけでなく、企業の魅力、情報が伝わる文章、画像なども必要です。

• 企業の魅力や入社するメリット
• 入社後にどのような教育が受けられるのか
• 既存社員のキャリアパスや実績
• 将来のビジョンや企業の課題

など、詳しく情報を提示して、自社だけの母集団を形成しましょう。

ターゲット像を細かく設定しておく

母集団形成には、ターゲット選定が欠かせません。
なぜ人材が必要なのか、理由を確かめながら、求める人材像を作っていきましょう。 

新卒採用をするのか、中途採用をするのか、どの職種で採用するのか、など、それぞれ求める人材が変わります。

適した母集団を形成できるように、求人毎に望んでいる年齢やスキル、資格、性格などを細かく決定して、採用成功を目指しましょう。

母集団を形成するための5ステップ

母集団形成には、正しい手順が必要です。
どのような順番で進めていくべきか、5つのステップを見てみましょう。

ステップ1：採用目的を決める

先ほど、母集団形成にはターゲットの選定が大切だと解説しました。
人材像の決定は重要事項ですが、その前に採用目的を明確にしておくと、ターゲット像を決めやすいでしょう。 

なぜ人材が必要なのか、と言う部分をどんどん掘り下げていくと、必要な部門、採用するべき人数がみえてきます。その上で、次のターゲットを決めるステップへ進んでください。

ステップ2：ターゲットを決定する

採用の目的が決まったら、ターゲットを具体的に決定します。
人材が必要な部署で働く社員にヒアリングしながら、必要なスキル、資格、人物像などを選定しましょう。

ステップ3：採用スケジュールを検討する

採用ターゲットの選定が済んだら、どのようなスケジュールで採用を進めるのか、期間や時期を決めていきます。

中途採用の場合は、年度末の3～4月、中間決算期の9月～10月のタイミングで転職を検討する求職者が多いため、人材が多く集まる時期、自社にとって人員が必要な時期から逆算して予定を立てましょう。

ステップ4：採用方法を決める

採用時期、採用ターゲットが決まったら、適した採用方法を検討しましょう。

• 求人サイトを活用する
• 求人誌に広告を掲載する
• 企業からスカウトする
• 人材紹介サイトへ相談する

など、さまざまな方法が待っています。

複数のサービスを同時に利用する企業も少なくありません。
予算内で最も母集団形成につながりやすい手法を選定してください。 

母集団形成に使える採用手法やメリット・デメリットは、この後詳しく紹介いたします。

ステップ5：採用活動後にやり方を見直す

母集団形成に取り組んでみて、導入して良かった施策、良くなかった施策を洗い出し、次回の求人活動につなげましょう。

母集団形成に最適な方法は、企業によって違います。
成果に応じて、新しく取り入れるべき手法、残すべき手法を決定すると、今後、より優れた母集団を形成できます。 

母集団の質だけでなく、採用した人材が思い通りの活躍をしているかどうかなど、採用後の様子もチェックしておきましょう。

母集団形成に使える15の手法

母集団形成をする際、どの方法を検討するべきか、頭を悩ませがちです。
いろいろな方法を試しながら、自社に適した母集団形成の手法を絞り込んでいきましょう。 

ここからは、多くの企業で導入されている15の母集団形成手法の良い点、悪い点を解説いたします。

自社の母集団形成の目的、ターゲット層に合いそうな手法から、試してみてください。

1．求人サイト

新卒向け求人サイト、転職向け求人サイトなどを活用した母集団形成です。
求職者登録者数が多い求人サイトを利用すれば、多数の人材へ自社の情報を届けられる点がメリットです。 

職種を絞った専門職向けの求人サイトも多くあるため、ターゲットに応じて選択しましょう。応募者データを管理できる求人サイトが多く、閲覧率や応募率などを確認しやすいのも良い点です。

気軽に利用でき、多くの応募者と出会える媒体ですが、大手サイトの求人に自社情報が埋もれやすい、選ぶ求人サイトによっては費用が高額になる、という点がデメリットです。

利用者だけでなく、登録している企業も多いため、検索にひっかかるためのキーワード選定も重要です。

※最新の中途採用手法のトレンドは？主要な手法14種類を徹底比較

2．自社サイト

自社ホームページに採用サイトを設置して、母集団形成を目指す手法です。

• 求人サイトを経由しなくても募集できる
• 求職以外の理由で自社サイトを訪れた人材にもアプローチできる
• 採用情報に興味を持った求職者が、すぐ自社サイトをチェックできる
• 採用担当者へ直接問い合わせができる

といったメリットがあります。

求人コストを押さえられる一方で、自社サイトにたどり着いてもらうための施策が求められます。大手企業に負けない、魅力あふれるサイト制作も必要です。

サイト制作費がかかること、すぐに効果が出る手法ではないことを視野に入れながら、導入を検討してみてください。

※中小企業に採用サイトは必要？ 掲載コンテンツや作成のポイントを解説！

3．人材紹介

人材紹介業者に登録されている人材から、自社に適した人材を紹介してもらえるサービスです。自社で母集団形成の取り組みをしなくても、希望に近い人材を紹介してもらえるため、求人の手間を減らせます。

採用後に費用が発生しますが、採用に至らない場合は費用が発生しない成功報酬型の人材紹介業者が多く、無駄なコストがかかりません。

活用する際は、人材紹介業者によって得意としている業種やジャンルが違うこと、多数の人材を確保するのは難しいこと、という点に注意が必要です。

採用担当者の負担を減らしたい、採用にかける時間がない、という企業は、人材紹介業者が強い味方になってくれるでしょう。

4．ハローワーク

無料で利用できるハローワークは、求人に費用をかけたくない企業に適しています。
仕事を探している日本中の人材が登録されているため、多くの出会いが期待できるでしょう。

求人ターゲットによっては、助成金を活用できるケースがあります。
求人費用を抑えるために、使える制度がないか事前に確かめておきましょう。

ハローワークは掲載できる情報量が少ないため、自社情報を明確に掲載できると、母集団形成につながります。

一方で、こまめに情報を直せない、求人開始までの手続きが煩雑、といった点がデメリットです。

応募者とのやりとりはハローワークのスタッフが間に入る、ハローワークスタッフが勧めた人材と自社の希望がずれている場合がある、という点にも注意しながら、上手に活用してみてください。

※【画像＆事例付き】ハローワークでの求人の出し方は？手続きの流れや注意点を解説

5．求人情報誌

コンビニや駅、スーパーなどで無料配布されている、求人誌を活用したアプローチです。企業がある地域の人材をメインに母集団を形成したい、という際に便利な方法です。 

求人情報誌は、良い求人があったら転職しても良い、という顕在層にもアピールできる、求人誌によってはスマホやパソコンでも求人情報を閲覧・検索できる、というメリットがあります。

掲載できる情報量が少ない、採用につながらない場合も掲載料が発生する、求人誌を手に取ってもらえない場合、母集団形成につながらない、といった点がデメリットです。

どのような場所に求人誌を置いてもらえるのか、実際にどのくらいの反響があるのかなど、担当者と相談しながら、利用を検討してみてください。

6．学内説明会

学内説明会は、新卒採用時に高校や大学で説明会を開催して、母集団形成を目指します。
学校主体で案内してもらえること、知名度の低い企業でも気軽に参加してもらえる点がメリットです。

規模が大きい学校、地域の学校で学内説明会を開ければ、母集団形成につながるでしょう。 

デメリットとしては、企業側で学内説明会を実施してもらえる学校を探さなければいけない、担当者が各学校を回る必要があるため、開催の手間や時間がかかる、といった点が挙げられます。

大きな母集団形成は難しい手法ですが、学生に広く自社を知ってもらいたい場合は、学内説明会を実施してみましょう。

7．合同説明会

合同説明会は、複数企業が参加する企業説明会です。
説明会の規模が大きい場合、大きな母集団形成につながります。 

オフライン開催の場合、求職者と直に話せる貴重な時間になります。
他社との違いをしっかりアピールして、母集団形成を目指しましょう。 

合同説明会を通じて、自社の魅力が口コミで広まったり、企業の知名度がアップしたり、と言う点もメリットです。

母集団形成に適した手法ですが、説明会に人が集まらなかった場合、思うような成果が得られません。参加者が少数でも参加費用が必要、大規模は合同説明会の場合、十分に準備しておかないと求職者の心を掴むのが難しい、という点がデメリットです。

8．企業説明会

自社内で開催する企業説明会も、母集団形成につながる手段です。
新卒採用など、多数の人材採用を進めている場合は、積極的に開催してみましょう。 

最近は、オンライン開催を選択する企業も多く、全国から参加者を募れます。
パンフレットや企業HPだけでは伝わらない、リアルな魅力を届けたり、直接質問に答えたりしながら、求職者との距離を縮め、興味を持ってもらいましょう。 

合同説明会のように、ライバルの存在を気にする心配がない一方、企業の知名度によっては思うように人が集まらない、といった可能性があります。

HPからの情報発信、社員や取引先などの口コミ、告知サイト、メール配信など、ターゲットに届く手法で説明会の開催を告知してください。

9．ミートアップ

ミートアップは、共有の趣味や興味を持つ人が集まる交流会を指します。
交流会だけでなく、勉強会や説明会が実施される場合もあります。 

採用メインではなく、交流や学習が主になるため、カジュアルに参加できるのがミートアップの特徴です。有意義な時間を過ごした後に、最後に採用の話題を提示して、自社に関心を持ってもらいましょう。

交流会のテーマを工夫すると、興味関心が強い人物が集まるため、母集団形成につながります。

小規模のイベントが多いため、大きな母集団形成は難しいこと、就職・転職の話はサブのため、採用につながらない場合がある、という点をおぼえておきましょう。

※採用ミートアップとは？意味とメリットや注意点・実施方法を解説

10．ヘッドハンティング

ヘッドハンティングは、他社で活躍している人材を自社に誘い入れる手法です。
経験のある求職者だけでなく、現役でビジネスに携わっている人材もターゲットになります。 

管理職候補や将来の経営陣候補など、有能な人材を引き入れられる方法スキルが高い人材をヘッドハンティングするには広い交友関係や他社以上の待遇が求められます。

母集団形成には難しい方法で、必要なポジションに適した人材へ直接、もしくは間接的に声をかけます。

「今すぐ転職する予定はないけれど、条件によっては職場を変えても良い」

そんな考えを持つ顕在層へアプローチして、ハイクラス人材の入社を目指しましょう。

11．ダイレクトリクルーティング

求人サイトや人材紹介サイトなどを閲覧の上、企業側から人材へ直接アプローチする方法です。自社の魅力が伝わる文章を用意して、スカウトメールを送信しましょう。

求人広告を出すだけでなく、自ら動き、多くの人材にアプローチできます。人材のプロフィールや経験などを事前にチェックできるため、理想に近い能力を持った母集団形成につながるでしょう。

上手にスカウトできれば、採用コストの削減にもつながる一方で、ダイレクトリクルーティングのコツを押さえていない場合は採用に至りにくい、というデメリットもあります。

導入する場合は、ダイレクトリクルーティングについて学ぶ機会を設けて、成功率を高めましょう。

※ダイレクトリクルーティングに注目が集まる理由や導入方法・サービスを比較

12．インターンシップ

インターンシップは、新卒採用で多く使われる手法です。
社会に出る前の学生に企業を体験してもらったり、既存社員から直接話を聞く機会を設けたりしながら、母集団を形成します。 

業務体験を通じて、仕事や自社への興味を高められる、働きたいという意欲を持った人材に出会える、実際に仕事を経験しているため、ミスマッチを未然に防ぎやすい、という部分がメリットです。

デメリットとしては、担当する社員の負担が大きい点が挙げられます。
魅力ある時間にできないと、逆に入社意欲を失ってしまう場合もあり、注意が必要です。 

導入する場合はコストや時間をかけて、しっかり計画立てて進めると、母集団形成につながりやすいでしょう。

※インターンシップ採用とは？種類や特徴、導入手順について徹底解説

13．SNS

X（旧Twitter）やInstagramなど、SNSを通じて人材を募集する方法です。
自社の情報を発信したり、母集団形成のターゲットとなる人材と交流を深めたりしながら、応募を募ります。 

母集団形成を目的にするなら、採用担当者主体で必要な人材に届く投稿をするのがおすすめです。SNSは無料で利用できるため、コストをかけずにはじめられる点もメリットです。

中小企業でも多くのフォロワーを獲得できる、自社ブランディングがしやすい、旬な情報を届けられる、といった良い面を活かして運用できます。

求人サイトに登録していない潜在層や、求職者の家族など、幅広い層にPRできる一方で、上手な活用方法を覚えていないと、情報が届かないまま終わってしまいます。

読んだ相手にプラスになる発信を心がけて、自社SNSをコツコツ育てていきましょう。

※SNS採用の活動のポイント｜狙える効果やメディア別の活用事例も紹介

14．リファラル採用

リファラル採用は、既存社員から知人・友人を紹介してもらう制度です。
縁故採用とは違い紹介後、面接を通過した人材のみを採用します。 

社員が自社に合うと感じた人物を採用できるため、内定辞退や早期退職につながりにくい、求人情報を探していない潜在層にも情報が届く、という点がメリットです。

 ・大規模な母集団形成ができない

・不採用の場合は紹介してくれた社員のフォローが必要

・計画的な採用が難しい

といった点に注意しながら、必要に応じて取り入れてみましょう。

※リファラル採用を失敗する企業に見られる特徴と成功ポイントとは？

15．アルムナイ制度

自社を離職した人材、退職した人材を再雇用するのがアルムナイ制度です。
結婚や出産、引っ越し、転職などを理由に離職した人材へ、自社への再雇用を促します。 

自社の社風や業務内容を知っている人材が母集団となるため、ミスマッチが起きにくい、即戦力として働いてもらいやすい、という点がメリットです。

採用コストの低減にもつながりますが、大人数の雇用には向きません。

一度退職している人材のため、再度退職を選ぶ可能性がある、既存社員から共感を得られない場合がある、というデメリットも覚えておきましょう。

※アルムナイとは？退職者を採用する制度のメリット・デメリット、事例を解説

まとめ

 母集団形成を上手に進められると、自社に興味・関心を持ってもらえる人材に多く出会えます。内定辞退やミスマッチを低減できるなど、企業に嬉しいメリットがあるでしょう。

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