求人広告を費用ゼロで出すには|無料で始められる各種サービスを解説

求人広告を費用ゼロで出すには|無料で始められる各種サービスを解説
目次

初めて採用担当を任された方の中には、求人広告を出せる媒体にはどんな種類があるのかよく分からず、色々と悩んでしまう方も少なくありません。

しかし、近年ではインターネットの普及もあって、費用ゼロから試せる求人広告媒体が数多く存在しています。

この記事では、求人広告を無料で掲載できる多様なサービスと、運用時の注意点について解説します。 

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無料で求人広告を掲載できる主なサービス

一口に「求人広告の無料掲載ができるサービス」といっても、運用方法や特徴などが異なります。

まずは、無料で求人広告を掲載できる主なサービスについて、概要を押さえましょう。


求人検索エンジン

求人検索エンジンとは、例えばGoogleなどのように「キーワードを入力して検索結果を返してもらう」サービスの一種で、Web上に公開されている求人情報を集めて表示する仕組みとなっています。 

企業が求人を掲載する場合、直接求人情報を投稿したり、自社採用サイト等の求人ページを紹介して移動させたりする必要があります。

近年では、求人サイトと同じく様々な採用手法に取り入れられており、採用活動においてはスタンダードなサービスの一つになっています。

日本でよく利用されているサービスとしては、次のようなものがあげられます。

  • Indeed
  • 求人ボックス など

求人掲載自体は無料でできるサービスが多く、サービス利用者も多いことから、採用担当者としても「使わない手はない」サービスの一種と言えるかもしれません。 

自社業務に関連するキーワードなど、特定のキーワードに最適化することで、採用ターゲットを絞った採用活動が可能です。 

求人検索エンジンとは?有名サイト5社を徹底比較         


求人サイト

求人サイトは、サイト上に企業が求人広告を掲載し、それを見た求職者が応募する仕組みのサービスです。

一見、求人検索エンジンと似ていますが、求職者は基本的に「それぞれの求人サイトに掲載されている求人」にしかアクセスできません。 

しかし、これは必ずしも悪いことではなく、例えば特定の業種・職種専門の求人サイトに自社求人を掲載することで、応募者とミスマッチに至る確率を減らすことに繋がります。

そのため、求人サイトを利用する際は、自社の事情に応じて媒体を使い分けることが大切です。

求人掲載におすすめの無料・有料の求人サイト21選を詳しく紹介【2024年最新】


採用支援ツール

採用支援ツールとは、採用活動全般をサポートしてくれるツールを指し、例えば以下のようなものが該当します。

  • 採用管理システム(採用ページ作成機能が搭載されているもの)
  • ブログ機能(自社の情報発信に役立つ機能が搭載されているもの)

採用支援ツールは、主に採用活動をサポートすることに特化したものを指しますが、様々な用途で用いられるツールを採用活動に活用するケースもあります。

解釈次第で色々なツールが採用支援ツールとなり得るため、求人検索エンジン・求人サイトの運用で思うような成果が出ていない場合は、採用支援ツールも並行して運用することをおすすめします。

【最新】どの採用管理システムを選ぶべき?ATSをお悩み別に徹底比較!


SNS

SNSの中には求人掲載機能を備えたSNSもあり、それらを自社の採用活動に活用することができます。

情報拡散力が高いのがメリットで、自社のフォロワーや何らかの繋がりがあるユーザーに対して、スピーディーに情報を提供できます。

急募案件など、リアルタイムで求人情報を発信したい場合にもおすすめです。

SNS採用の活動のポイント|狙える効果やメディア別の活用事例も紹介


費用ゼロで始められる求人検索エンジン 4選

利用するにあたり、基本的にコストが発生しない求人検索エンジンとしては、次のようなものがあげられます。

サービス/特徴

主な求人掲載方法

有料プラン

雇用形態

Indeed

  • 直接投稿
  • クローリング
    ※(採用管理システムとの連携、データフィードによる掲載も可)

あり
※(スポンサー求人)

正社員、契約社員、アルバイト・パート、インターン、新卒など
※(Indeed掲載規程に沿わないものはNG)

求人ボックス

  • 採用ボード
  • クローリング

あり
※(複数プランあり)

正社員、アルバイト・パート、派遣、契約社員、臨時・期間社員、業務委託など

スタンバイ

  • 採用ページ連携
    ※(クローリングまたはデータフィード)

あり
※(スポンサー枠)

アルバイト・パート、正社員、派遣社員、業務委託など幅広く対応

Googleしごと検索

  • クローリング

なし

Googleポリシーと規約に違反しない情報を検索結果に表示

以下、それぞれの求人検索エンジンについて、サービスの特徴を解説します。


Indeed(インディード)

https://jp.indeed.com/%E6%B1%82%E4%BA%BA%E5%BA%83%E5%91%8A

Indeedは、世界最大級の求人検索エンジンで、月間利用者数は国内3,700万以上、月間求人数は620万件を数えます。

ユーザーが働きたい職種などのキーワードと勤務地を入力すると、検索結果が表示される仕組みとなっており、使い方次第では様々な人材に自社の求人をアピールできます。

ただし、月間求人数の多さから分かる通り、利用企業は数多く存在しています。

ライバルが多い中、自社求人を露出させて応募に繋げるためには、運用を積み重ねてノウハウを蓄積する必要があります。

無料で求人を投稿する主な方法としては、Indeed内に所定の情報を入力する「直接投稿」と、自社採用ページ等を自動でIndeed内に取り込む「クローリング」の2種類があげられます。 

Indeedへ掲載する方法をカンタン解説|直接投稿する方法や応募を増やすポイント


求人ボックス

https://xn--pckua2a7gp15o89zb.com/%E7%84%A1%E6%96%99%E6%B1%82%E4%BA%BA%E6%8E%B2%E8%BC%89

求人ボックスは、「価格.com」や「食べログ」といったレビュー型サービスを運営している、株式会社カカクコムが提供する求人検索エンジンです。

国内発の求人検索エンジンの一つで、月間訪問者は800万人以上を数えます。

求人ボックスの検索エンジンでは、主に以下4つの観点で求人情報を評価し、検索順位を決定するとされています。

  • マッチ度(検索キーワードと求人情報)
  • 情報量(雇用形態、給与、勤務地といった重要性の高い情報が揃っているか)
  • 情報の鮮度(最新の求人情報か、更新はされているか、など)
  • 検索キーワード(求人ページのテキストを解析し、ユーザー側がリサーチするキーワードにマッチしているか)

求人投稿にかかる時間は5分程度で、審査に通れば最短で当日中に求人ボックスへの掲載が可能です。

求人ボックスとは?特徴や料金・他の求人媒体との比較  

スタンバイ

https://jinji.stanby.co.jp/

スタンバイは、株式会社スタンバイが運営する求人検索エンジンです。

スタンバイ社は、ヤフーやLINEを運営するLINEヤフー株式会社と、ビズリーチなどを運営するビジョナル株式会社の合弁会社であり、数多くのユーザーに向けたアプローチが期待できます。

1,000万人のユーザーが利用する規模の求人検索エンジンで、男女ユーザーの割合のバランスが取れているのも特徴です。

求人掲載はクリック課金型となっており、求人を掲載するだけなら料金は発生しませんが、求人票がクリック・閲覧されると料金が発生します。

また、求人情報の直接投稿はできず、すでに運用している採用ページ等とスタンバイを連携して掲載する必要があります。

「スタンバイ」とは?無料で掲載する方法、Indeedとの違い   


Googleしごと検索(Google for Jobs)

Googleしごと検索は、Web上の求人情報を収集してGoogle検索から直接検索できるようにする、Googleが提供するサービスです。

求人情報を表示するためには、自社のWebサイト等に求人情報を掲載しておき、それをクローリングしてもらう必要があります。

そのため、掲載は無料であり、新たに求人情報を入力する必要もありません。

また、ブログコンテンツ等のようにSEO対策を施さなくても、ページ上部に比較的表示されやすくなるのが特徴です。

しかし、求職者の検索結果にいつでも表示されるとは限らず、特定の検索キーワードを入れて検索しなければなりません。

「Googleしごと検索」が向いているのはどんな企業? 掲載方法や注意点を解説!

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費用ゼロで求人掲載できる無料求人サイト4

続いては、費用ゼロで求人掲載できる、以下の求人サイトについて解説します。 

サービス/特徴

主な求人掲載方法

雇用形態

ハローワーク

職種別、就業場所別、雇用形態別、フルタイム・パートタイム別に入力・作成し申し込みが必要

  • 正社員
  • 正社員以外
  • 有期雇用派遣労働者
  • 無期雇用派遣労働者
    上記の中から選択

げんきワーク

必要事項を入力して直接投稿

正社員、パート・アルバイト、契約社員、派遣、業務委託、インターンシップ、日雇い
※(上記の中から2つまで選択可)

ジモティー

会員登録後、所定の項目を直接入力して掲載
※(審査のための必要書類がある)

業種・職種を問わず幅広く募集が可能

求人Free

企業登録してユーザーID・パスワードを取得後、システムにログインし入力

正社員、派遣・契約社員、新卒・第2新卒、アルバイト、主婦パート、業務委託・在宅など


ハローワークインターネットサービス

https://www.hellowork.mhlw.go.jp/enterprise/ent_top.html

ハローワークと聞くと、各地の公共職業安定所に足を運ぶ必要があるイメージがあるかもしれませんが、ハローワークインターネットサービスというWebサービスも利用できます。 

数多くの業界の求人情報が掲載されているという特徴があり、特に地方でのニーズが高い傾向にあります。 

求人情報を掲載したい場合、ハローワークに直接訪問して申し込む方法と、Web上から申し込む方法の2つがあります。

実際に求人情報を入力する際は、項目が多岐にわたるため、過去の求人情報を参考にしつつ確実に入力する必要があります。


げんきワーク

https://genkiwork.com/jobs/recruiter/ 

げんきワークは、有限会社じゅん(GENKIGROUP)が運営する、完全無料で求人を掲載できる求人サイトです。

2023年現在の利用企業数は20,000社以上を数え、外務省・財務省などの官公庁にも採用されています。

所定のフォームに各種項目を入力するだけで求人を掲載でき、自社スタッフで自由に操作が可能です。

成功報酬などの料金も発生しないため、採用活動で有効に活用したいサービスの一つです。


ジモティー

https://jmty.jp/shizuoka

ジモティーは、株式会社ジモティーが運営する、地域密着型のクラシファイドサイトです。

一般的な求人サイトと異なり、クラシファイドサイトは「数行程度の短い広告文章を分類・集約して表示する」タイプのサービスとなっており、ユーザーは求人情報に限らず多様な情報を掲載できます。

地域別のページが存在しており、例えば静岡県なら静岡県のページをチェックできるため、大手求人サイトが対応しにくい地域・地方での採用活動に有利です。

農作業など、地元の人の手を借りたい場合にも便利なサービスです。 

ただし、誰でも求人を掲載できるわけではなく、審査にあたっては所定の書類を用意する必要があります。


求人Free

https://www.onecoin.co.jp/towa.html

求人Freeは、株式会社ワンコインが提供する、費用ゼロで利用可能な求人サイトです。

求人情報は、都道府県、雇用形態、募集職種、募集条件といった枠で分類されており、求職者が求人内容を見誤ってミスマッチに繋がるリスクが低減されています。

注意点として、求人情報の掲載に関しては「1社1件ルール」が適用されており、求人情報の重複登録は認められません。

万一重複登録を行ってしまった場合、作業料を請求される上、サイト利用が永久にできなくなってしまうため、他求人サイトと同様の運用はできない点に気をつけましょう。


費用ゼロで求人掲載できる採用支援ツール5選 

採用支援ツールの中には、コストをかけずに求人掲載できるものがいくつか存在します。

本記事では、以下の採用支援ツールについて解説します。 

サービス/特徴

主な機能

有料プラン

雇用形態

engage(エンゲージ)

  • 採用・求人ページ作成
  • Indeed・SNS連携
  • 応募者の選考・対応

あり
 ※(エンゲージプレミアム)

  • 正社員(新卒・中途)
  • 契約社員(新卒・中途)
  • 派遣社員
  • アルバイト・パート
  • インターン

Airワーク採用管理

  • 求人作成
  • 応募者とのやり取り
  • 採用ホームページ開設
  • Indeed自動連携

あり
 ※(自動アプローチ機能、掲載効果閲覧など)

原稿掲載ガイドラインに照らし合わせて問題ないものは掲載可能

採用係長

  • 求人票作成
  • 求人検索エンジン連携
  • SNS連携
  • 応募管理 など

あり
 ※(無料トライアルは機能制限あり)

  • 正社員
  • 契約社員
  • 新卒
  • アルバイト・パート
  • インターン
  • 業務委託
  • 派遣社員

リクナビHRTech採用管理

  • 候補者情報管理
  • 選考状況管理
  • 面接日程調整
  • 選考データ集計・分析

なし

  • 正社員
  • 契約社員

note (ノート)

ブログ記事作成

あり
 ※(note pro)

特になし


engage(エンゲージ)

https://en-gage.net/company/logout/

engageは、エン・ジャパン株式会社が運営する、企業規模を問わず60万社以上が導入する採用支援ツールです。

企業は求人の掲載から採用まで、優良オプションを選んだ場合を除き無料で利用できます。

掲載期間・求人件数の制限もないため、採用コストの心配が少なくなります。

Indeed・Googleしごと検索といった求人検索エンジンとも連携しているため、求人情報の露出を増やしたい場合に役立ちます。

求人掲載に関しても、所定の項目につきテキスト情報を入力すれば、その日のうちに採用活動を始められます。

応募・対応情報に関しては、応募者確認ページから確認でき、入社後の早期離職を防ぐフォローツールも無料で利用できます。

ただし、離職フォローツールには人数制限があり、3人分しか利用できない点に注意しましょう。


Airワーク採用管理

https://airregi.jp/work/recruitment/

Airワーク採用管理は、株式会社リクルートが運営する採用管理サービスで、求人作成から応募管理まで一括してサービスを利用できます。

求人作成から掲載までの時間は1日程度で、基本機能のみを利用する場合、雇用形態を問わず全業種で利用可能です。

各応募者とのやり取りや、採用ホームページ作成・採用状況の一元管理についても無料となっています。

操作方法に関するサポートは、基本的にヘルプページを参照しながら解決する形になるものの、不明点が解消されない場合はチャット・メール等での問い合わせもできます。

運用状況を鑑みて、より多くの応募者に出会いたい・よりマッチングの精度を高めたいと感じた場合は、必要に応じて有料オプションを選ぶ選択肢もあります。


採用係長

https://saiyo-kakaricho.com/ 

採用係長は、株式会社ネットオンが運営する採用支援ツールで、採用サイト作成・各種採用サポート機能に加えて、広告運用サービスも利用できます。

基本的には月額費用が発生するサービスとなっていますが、機能を制限した無料トライアルプランがあるため、まずはそちらを利用して感触を掴むイメージになるでしょう。

無料トライアルでは、応募者情報1件を閲覧でき、公開求人数は3件、連携する求人検索エンジンは5つとなっています。

また、自社求人Webサイトのトップページも作成でき、利用方法などを確認できるテクニカルサポートもメールで対応してもらえます。

有料プランへ移行すると、応募者情報の閲覧は無制限となり、求人検索エンジンの連携数も6つに増えます。

ベーシック以上のプランであれば、採用支援サポート・面接サポート機能も利用できます。


リクナビHRTech採用管理

https://hrtech.rikunabi.com/ats/

リクナビHRTech 採用管理は、株式会社リクルートが提供する採用管理システムで、選考時の情報管理や選考後の振り返りなどに活用できるツールです。

転職エージェントを利用した採用活動向けのサービスで、複数のエージェントからの候補者情報を自動登録でき、一覧画面から簡単に情報を更新することが可能です。

面接の日程調整も、個別にメール等を管理することなく、システム上で完結します。

期間・エージェント軸で選考データを集計し、採用効率化に向けた分析に活用することもできます。

無料ながらもユーザーアカウント・紹介会社・候補者ともに上限がなく、Excelの操作感そのままのシンプルな画面設計となっています。


note (ノート)

https://note.com/

noteは、note株式会社によって運営されているメディアプラットフォームです。

企業が採用活動に利用する場合、自社の考えや想いを伝えることで、マッチ度の高い求職者からの応募を促すような使い方になるでしょう。

Googleしごと検索に対応している大手求人サイト・企業求人ページの情報を投稿画面に貼ると、カード形式で募集職種・勤務地・雇用形態といった情報が見やすく表示される機能もあります。

基本的には無料で使えるサービスですが、企業が様々な用途に使える有料サービスとして「note pro」も用意されています。 

有料化することで、記事が閲覧される機会を増やしたり、メニューカスタマイズ機能によって企業ホームページ代わりに使ったりすることが可能になります。

なお、有料の求人サイトも含め色々な求人サービスをお探しの方は、以下の記事もご覧ください。

求人掲載におすすめの無料・有料の求人サイト26選を詳しく紹介【2024年最新】

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無料で求人掲載できるSNS2選 

採用活動のためSNSを活用する企業は少なくありませんが、SNSの中には、以下のように求人情報を投稿・掲載する機能を備えているものもあります。

サービス/特徴

有料プラン

雇用形態

Facebook

(フェイスブック)

あり
※(Fackbook広告)

  • フルタイム
  • パート・アルバイト
  • インターン
  • ボランティア
  • 契約社員

LinkedIn

(リンクドイン)

あり
※(求人アピール機能など)

  • 正社員
  • 研修生・実習生
  • パート・アルバイト
  • 契約社員
  • 派遣社員


Facebook(フェイスブック)

Meta社によって運営されているFacebookは、実名での運用が求められることから、フォーマルな場で用いられることが多いSNSの一種です。 

求人投稿は、Facebookビジネスページに表示するほか、ビジネスページにリンクさせる使い方もできます。

SNS上で応募者とのやり取りをダイレクトに行えるため、スピーディーな採用を実現したい企業に向いています。


LinkedIn(リンクドイン)

LinkedInは、一般的なSNSとは違い、プロフェッショナル同士が繋がるSNSとして活用されています。

基本的には無料で求人掲載が可能となっており、自社ページに簡単な会社概要を記載できます。

また、自社のフォロワーについては自社の情報や投稿内容をチェックでき、有料化した場合はフォロワー以外に求人情報をアピールすることも可能です。 

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求人広告を無料・有料で出す際のメリット・デメリット 

各種サービスを利用して求人広告を掲載する場合、一概に「無料で採用できた方がメリット大」とは言い切れない部分があります。 

あらかじめ無料・有料それぞれのメリット・デメリットを把握することで、採用活動の費用対効果をより充実させることに繋がります。


無料サービスを利用するメリット・デメリット

無料サービスは、少なくとも求人掲載時の費用を抑えることが見込め、上手く活用できれば採用コストを大幅に下げられるチャンスがあります。

以下、無料サービスを利用した場合のメリット・デメリットについて解説します。


無料サービスのメリット 

求人広告を掲載する際、無料サービスを選んだ場合のメリットとしては、次のようなものがあげられます。

メリット

詳細

少ない採用予算での採用が見込める

無料サービスを運用することで、採用活動時に発生するコストを圧縮し、採用予算を抑えた上で採用活動を進められる

採用できなかった際のダメージが少ない

採用活動で成果が出なかった場合でも、求人広告の無料掲載が可能なサービスであれば、少なくとも費用面でのダメージは少なく抑えることができる

チャレンジングな採用活動がしやすい

求人掲載で発生するコストを抑えることにより、ブログでの情報発信によるブランディングから採用ルートを開拓するなど、チャレンジングな採用活動がしやすくなる

テストの機会が多い

無料で求人広告を掲載できるサービスは複数存在しているため、色々なサービスを併用することで、コストを下げつつ自社求人の露出度を高められる


無料サービスのデメリット

無料サービスを選んで求人広告を掲載した場合、有料サービスに比べて以下のようなデメリットがあります。 

デメリット

詳細

機能が制限される

コンテンツ作成機能・求人広告の掲載期間などに制限があると、自社でイメージした通りの採用活動が実現しないおそれがある

ノウハウがなく、効果が出ない

質の高い求人広告を作成するためにはノウハウが求められるため、採用の経験自体が少ない企業の場合、応募数不足やミスマッチが起きる可能性がある

多くの求人に埋もれてしまう

無料サービスは、多くの求人に埋もれてしまい、掲載していても求職者の目に留まらない可能性がある。

担当者の負担が大きい

無料の場合、多くは担当者が求人作成をするため、複数職種を掲載する場合や、突発的な募集がある場合は、担当者の負担が大きくなる


有料サービスを利用するメリット・デメリット

無料サービスで十分な成果が得られない、運用が上手くいかないなどの課題に遭遇した場合は、有料サービスに切り替える方法もあります。

求人広告会社(求人広告代理店)などに運用を依頼した場合、有料サービスの利用が前提になっているケースも珍しくなく、自社で利用経験を積んでおくと依頼先を検討する際もスムーズです。

以下、有料サービスを利用した場合のメリット・デメリットについて解説します。


有料サービスのメリット

求人広告を掲載する際、有料サービスを選んだ場合のメリットとしては、次のようなものがあげられます。

メリット

詳細

求人広告の質が高い

採用に精通したライター・デザイナーによる、質の高い求人広告の作成が見込める

露出の機会が増える

有料サービスに移行することで、自社の求人広告が露出する機会が増え、自社の知名度向上にも繋がる

データを活用できる

求人広告のクリック率・応募率といったデータが収集でき、今後の採用活動の課題特定・改善に繋がる

サポートを受けられる

有料サービスにしかない機能もあり、様々な機能の利用方法について確認できる


有料サービスのデメリット

有料サービスを選んで求人広告を掲載した場合、以下のようなデメリットが想定されます。

デメリット

詳細

成果にかかわらず一定額の費用が発生

  • 成果報酬等のケースを除き、運用中は一定額の費用が生じる
  • 掲載するだけで費用が発生する場合、求人広告の掲載中は成果にかかわらず費用が発生する

まとまった予算を見込む必要がある

  • 有料サービスに切り替えることで機能が大幅に増えるサービスは、実際に運用してみなければ使い勝手が分からないこともある
  • 理想の成果に繋げるためには、ある程度まとまった予算を見込み、経過を見る必要がある

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無料で求人広告を掲載するメリットが大きい企業とは

求人広告の掲載を無料で行うべきか、それとも有料で行うべきかについては、ケースバイケースなので一概には判断できません。

しかし、自社の採用活動において次のような目的がある場合は、無料での求人掲載にチャレンジしてみることをおすすめします。

  •  できる限り採用コストを抑えたい
  • 色々なサービスを試してみたい
  • 自社スタッフに運用経験を積ませたい
  • 採用に時間をかけたい


できる限り採用コストを抑えたい 

有料サービスを契約するための予算を組めない場合、多くの企業はできる限り採用コストを抑えつつ、何らかの成果に結び付けたいと考えるでしょう。

そのような場合は、いったん無料で利用できるサービスを使ってみて、成果を確かめながら採用活動を進めるのがよいでしょう。


色々なサービスを試してみたい

求人広告を掲載するサービスは、本記事で紹介したものだけでもたくさんあるため、色々なサービスを一通り試してみたいと考える方も多いはずです。 

実際のところ、自社に合う求人サービスは、複数のサービスを利用してみなければ、なかなか運用のイメージが湧かないかもしれません。

そこで、まずは無料で利用できるサービスを使ってみて、その後何らかの手応えを感じたサービスを継続して使うのも一手です。

自社スタッフに運用経験を積ませたい 

無料サービスで求人広告を掲載する場合、運用・分析・改善は自社スタッフが対応する必要があります。

自社の採用担当者に運用を任せられるなら、運用した経験はそのまま自社のノウハウとして蓄積されます。

単純にサービスの利用方法に精通するだけでなく、採用活動そのものの経験も積めることから、無料サービスの運用は社内の人事・採用部門が力をつけるチャンスとなるでしょう。


採用に時間をかけたい

現時点では人手に困っていないなど、中長期的な視点で採用を考えたい場合、有料サービスを使って早急に人材を確保する必要性は薄いでしょう。

そのような場合は、いったん無料サービスで運用の経験を積み、しかるべきタイミングで有料に切り替えても遅くありません。

求人広告を掲載するにあたり、求人媒体の種類についてもっと詳しく知りたい方は、以下の記事もご覧ください。

求人媒体の種類と特徴を一覧で比較|無料から有料までおすすめを紹介

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無料で求人広告を掲載する際のポイント

有料サービスに比べると、無料での求人広告掲載には一定の制限があります。

その上で何らかの成果を出すためには、次のポイントを押さえて求人広告を運用することが大切です。


採用市況を理解する

最初に、求人広告を掲載する時点での採用市況を理解できるよう努めましょう。

具体的には、次の2点について注力することで、採用市況の理解につながります。

ライバル社の求人分析

  • 会社規模・応募者数・給与・勤務地が自社と似ている企業(ライバル社)が出している求人情報を分析する
  • 自社の方がライバル社よりも優れている点を把握し、見直すべき点を洗い出す

採用動向の調査

  • 有効求人倍率や転職者の傾向など、採用難易度・求職者の意識を調査する
  • 求職者のニーズに合う制度の中で、自社で導入できそうなものを探す

2023年8月の中途採用市場|15業界の企業・求職者の動向も解説


ターゲットを明確にする

採用活動で成果を出すためには、自社がどのような人物を求めているのか、ターゲットを明確にする必要があります。

漠然とした表現ではなく、性別・年齢・考え方・好きなものなど、できる限り具体的にターゲットを絞り込むことで、求職者が注目する求人原稿が出来上がるでしょう。

採用活動は「ペルソナ」で成否が決まる|重要性や設計の流れなどを解説


自社独自のアピールポイントを打ち出す

求人原稿を作成する際は、他社と差別化できるような「自社独自のアピールポイント」を盛り込むことが大切です。

比較的分かりやすいケースとしては「福利厚生」があげられますが、他社にはない独自の制度や開かれた社風、分かりやすい評価制度などがあれば、そちらを盛り込んでもよいでしょう。 

会社の魅力の伝え方|応募者を引き込むためのポイントを解説 


複数の求人広告を展開する

求人広告を出す際は、できるだけ露出の機会を多くするため、複数のサービスを利用しましょう。

サービスによっては、テキストだけでなく画像・動画を掲載できる場合もあるため、使えるものはすべて使って訴求したいところです。


PDCAサイクルを回す

特に無料で求人広告を掲載する場合に言えることですが、無料サービスの多くは運用中のデータ収集・分析機能を利用できないため、自力で定期的に計測する必要があります。

定量化するのが難しい部分もありますが、成功例・失敗例それぞれについて計測を継続し、PDCAサイクルを回すことが大切です。

中小企業に応募が来ない理由は?|改善するための具体策やおすすめの採用手法もご紹介!


応募後の対応(面接~内定まで)

求職者から多くの応募があっても、面接や内定を辞退されてしまっては、これまでにかけた労力が無駄になってしまいます。

面接を辞退されないために、柔軟なスケジュールを組みつつ、必要に応じてオンライン面接などでの対応もできるよう準備しておきましょう。

また、内定者については面談やイベントの機会を設け、安心して入社できるよう手厚くフォローしましょう。

採用率向上について詳しく知りたい方は、以下の記事もご覧ください。

求人募集の採用率とは? 計算方法・採用率アップの手法を解説

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求人広告を作成する際の注意点、ルール、NG事項

求人広告を作成する際は、求職者に対して「この仕事に就いたらどんな条件・環境で働くことになるのか」を伝えなければなりません。

これを募集要項といい、募集要項には“最低限明示しなければならない項目”や“NG事項”などが存在するため、以下の点に注意して作成する必要があります。


募集要項に書かなければならないこと

募集要項には、次の内容を必ず書かなければなりません。

必須記載項目

具体例

業務内容

施設管理・経理事務・営業スタッフなど

契約期間

期間の定めなし(ありの場合は「1年ごとの更新」など)

試用期間

試用期間2カ月有(同条件)など

就業場所

○○市△△町111-22(本社)
●●郡▲▲町555(廃棄物処理場) など

就業時間
休憩時間
休日時間外労働

8:00~17:00
90分
土曜・日曜(土曜出勤の可能性がある場合はそれも記載)
あり(月平均10時間)
上記のようなイメージで記載

賃金

月給215,000円 など

加入保険

雇用保険、労災保険、厚生年金、健康保険

募集者の氏名または名称

株式会社◇◇

派遣労働者として雇用する場合

雇用形態:派遣労働者

受動喫煙防止措置の状況

オフィス内禁煙、ビル内に喫煙専用室あり など

募集要項とは?書いてはいけない表現などを知っておこう!     


記載時の注意点 

先にご紹介した項目に加えて、次にご紹介するようなケースでは、別途記載すべき事項が存在します。

注意が必要なケース

記載例

裁量労働制を採用している場合

企画業務型裁量労働制により、□時間働いたものとみなされます。 など

高度プロフェッショナル制度の適用が予定される場合

高度プロフェッショナル制度の適用に同意した場合、同制度従事者の裁量により勤務時間帯や時間配分を決定します。また、労働基準法の労働時間、休憩時間、休日および深夜の割増賃金の規定は適用されません。 など
※(同意しなかった場合の労働条件も記載)

固定残業代を採用している場合

固定残業代20時間分/50,000円含む
超過分別途支給 など

裁量労働制を採用している場合は、募集要項にその旨を記載しなければなりません。

また、時間外労働の有無にかかわらず固定残業代を支払っているケースでは、内訳を記載しなければならない点に注意しましょう。

遵守事項

厚生労働省では、労働条件を明示するにあたって注意すべき事項を、以下の通りまとめています。

※出典元:労働者を募集する企業の皆様へ~求人の申し込みや労働者の募集にあたっての注意事項~(R2.1改正) 

求人広告を掲載する際は、上記内容を踏まえた上で、求職者が安心して応募できる環境を整えることが大切です。


募集要項でのNG表現 

募集要項において、以下のような「採用選考の基本的な考え方にそぐわない表現」を用いることは、法令上NGとされます。 

具体的には、以下のような内容を募集要項に盛り込んではいけません。 

性別の限定

「女性歓迎」など、男性または女性を歓迎するような表現

年齢の制限

「50歳以下」など、一定の年齢以下の人材を募集するような表現

特定の人を差別する内容

「可愛くて優しい地元民歓迎」など、応募者の国籍・住所・容姿・人格に関する条件を記載すること

なお、募集要項の記載ルールについて詳しく知りたい方は、以下の記事もご覧ください。

募集要項とは?書いてはいけない表現などを知っておこう!


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ヒトクル編集部
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